サプライチェーン・レポート
Mac・iPadの値上げ、Mac miniは94,800円→134,800円
この記事の答え
- 何が起きた
- 2026年6月25日、Apple日本がMacとiPadの価格を改定しました。Mac miniは94,800円から134,800円、MacBook Airは184,800円から224,800円です。
- 端末の購入・更新への影響
- 値上げ率は機種により15.4%から42.2%まで開き、率で大きいのは価格帯の低い機種です。部品コストに由来する分は、円高に戻っても残ります。
- 確かめておくこと
- 差額をどの時点の価格から測っているかです。Mac miniは起点により、4万円と1万円の2つの答えがあります。
- 次に見るところ
- メモリ相場と新モデルの投入時期です。新価格から逆算した想定為替は157円台から159円台で、8月10日の実勢とほぼ重なります。
この記事の「見通し」「予定」は、8月10日に公開した時点のものです。その後8〜10月に、新しいチップのMacが発表されました。Mac miniはM6のモデルが14万9800円から(9月22日発売)で、6月の改定後よりさらに1万5000円上がりました。iMac(M6)は24万9800円から、14インチのMacBook Pro(M6)は33万9800円からで(どちらも11月6日発売)、6月の改定後と同じ値段です。Mac StudioはM5 Maxが41万9800円から(据え置き)、M5 Ultraが94万9800円からです(9月22日発売)。iPad miniも、A20 Proを積んだ新モデルが11万9800円から(11月6日発売)で、6月の改定後の旧モデル(9万9800円)より2万円高い値段です。値段はApple日本の発表と公式サイトによります(10月30日時点)。
10月30日に、第1章の改定前の価格をApple日本の発表で確かめ直し、MacBook Pro 14インチ(M5)、Mac Studio、iPadの3機種の値を直しました。
価格はApple Storeオンラインの最小構成・税込です。想定為替は日本価格を1.1で割り、米国価格で割って当社が逆算した値で、Appleが公表した数値ではありません。
2026年6月25日、Apple日本はMacとiPadの価格を改定しました
Mac 8機種の値上げ率は15.4%から42.2%まで開き、率で大きいのは価格帯の低い機種です。
専門用語なしで読みたい方は
やさしく解説AppleがなぜMacを3万円も値上げしたのか、中東ヘリウム不足とAIメモリ争奪戦Apple日本は2026年6月25日、Apple Storeオンラインで売る製品の価格を改定しました。Mac 8機種の値上げ率は、15.4%から42.2%まで開きがあります。
新製品の発表にともなうものではありません。販売中の製品の価格表示が、そのまま切り替わる形でした。対象はMac、iPad、HomePod、HomePod mini、Apple TV 4K、Apple Vision Proです。ITmedia PC USERの報道によると、iPhone・Apple Watch・AirPods・AirTagは、このときの対象に含まれていません。
米国の現地時間では6月24日にあたります。報道によって日付の書き方が1日ずれることがありますが、日本の表示価格が切り替わったのは6月25日です。
Macの最小構成価格(税込)
MacBook Neo
99,800円 → 119,800円
+20.0%+20,000円
MacBook Air 13インチ(M5)
184,800円 → 224,800円
+21.6%+40,000円
MacBook Pro 14インチ(M5)
279,800円 → 339,800円
+21.4%+60,000円
MacBook Pro 14インチ(M5 Pro)
369,800円 → 429,800円
+16.2%+60,000円
MacBook Pro 16インチ(M5 Max)
649,800円 → 749,800円
+15.4%+100,000円
iMac
198,800円 → 249,800円
+25.7%+51,000円
Mac mini
94,800円 → 134,800円
+42.2%+40,000円
Mac Studio
328,800円 → 419,800円
+27.7%+91,000円
改定前の価格は各機種の発売時にApple日本が出したニュースリリース、改定後の価格はAAPL Ch.(2026年6月25日)によります。どれも各機種の最小構成価格・税込です。MacBook Pro 14インチ(M5)は2026年3月に最小構成のストレージが512GBから1TBに変わり、248,800円から279,800円になっていたため、1TBどうしで比べています。Mac miniの改定前94,800円は2024年11月の発売時の価格で、この間の経緯は第2章で扱います。
iPadの最小構成価格(税込)
iPad
58,800円 → 74,800円
+27.2%+16,000円
iPad mini
78,800円 → 99,800円
+26.6%+21,000円
iPad Air 11インチ
98,800円 → 129,800円
+31.4%+31,000円
iPad Pro 11インチ
168,800円 → 209,800円
+24.3%+41,000円
改定前の価格は各機種の発売時にApple日本が出したニュースリリース、改定後の価格はAAPL Ch.(2026年6月25日)によります。iPad・iPad Air・iPad Proの改定後の価格は、10月30日にApple公式サイトでも同じ値を確かめました。iPad Air 11インチの98,800円から129,800円への変化は、GIGAZINEも同じ値を報じています。
値上げ率は、機種によって3倍近い開きがある
Mac 8機種の変化率は、最小がMacBook Pro 16インチ(M5 Max)の15.4%です。最大はMac miniの42.2%で、開きは約2.7倍あります。日本経済新聞は2026年6月26日付で、この改定を「2〜3割」と整理しています。機種ごとに見ると、その上下に幅があることになります。
差額の絶対値では、16インチMacBook Proの10万円が最大です。ただし率で見ると、影響が大きいのは価格帯の低い機種のほうです。
MacBook Neoは2026年3月の発売時、最小構成が99,800円でした。10万円を下回る唯一のノート型Macという位置づけです。改定後は119,800円となり、この位置づけは発売から4か月足らずでなくなりました。アスキーの報道では、512GBモデルも137,800円へ23,000円上がっています。
「改定前」の価格は、発売時のニュースリリースで確かめました
Apple公式サイトの購入ページは現在の価格だけを載せ、過去の価格の履歴を公開していません。ただし、Apple日本が各機種の発売時に出したニュースリリースには、発売時の価格が残っています。この記事の改定前の価格は、そのニュースリリースで確かめた値です(2026年10月30日に確認)。
改定当日の報道には、MacBook Pro 14インチ(M5)を512GBの旧構成の価格と比べたものや、Mac StudioとiPadの改定前を1,000円高く書いたものがありました。この記事も当初はその値を載せていたため、10月30日に直しました。改定後の価格は、Apple公式サイトで確認できます。
Mac miniの4万円は、一度に上がったのではありません
5月に構成の入れ替えを挟んでいて、起点によって4万円と1万円の2つの答えがあります。
Mac miniの94,800円から134,800円への変化は、6月25日の一度の改定で起きたものではありません。間に、価格改定とは別の理由で最低購入価格が動く局面を挟んでいます。
Mac miniの最小構成と価格の移り変わり(税込)
M4/16GB/256GB 94,800円
発売。デスクトップ型Macで唯一10万円を下回る構成でした
M4/16GB/512GB 124,800円
256GBモデルが構成の選択肢から外れ、512GBモデルが最小構成になりました。512GBモデル自体の価格は据え置きです
M4/16GB/256GB 134,800円
256GBモデルが選べるようになったうえで、価格が改定されました
出典は、発売時の価格が価格.com掲載のアップル発表内容、5月の変化がAAPL Ch.・ゴリミー・アスキー(Yahoo!ニュース掲載分)、6月25日の価格がAAPL Ch.です。いずれも税込です。
5月に起きたのは、価格改定ではなく構成の入れ替えだった
2026年5月上旬、日本のApple Store OnlineからMac miniの256GBストレージ構成が姿を消しました。ゴリミーはこのとき、512GBモデルそのものの価格は変わっていないと報じています。124,800円という従来からの価格が、最小構成として残った形です。
つまりAppleの側から見れば、低容量の構成の整理です。値札そのものを書き換える改定ではありません。
ただし買う側から見れば、事情は変わりません。新品のMac miniを買うのに要る最低金額は、94,800円から124,800円へ3万円上がりました。同じ出来事が、供給者の視点と購入者の視点で別の言葉になります。
Mac miniの「値上げ幅」は、どこから測るかで2つの答えになります
+4万円
256GBどうしで比べた場合(94,800円→134,800円)
報道の多くはこちら
+1万円
5月〜6月24日の最低価格から比べた場合(124,800円→134,800円)
直前に買おうとしていた人
6月25日の改定を報じた記事の多くは、Mac miniの変化を「94,800円から134,800円へ4万円」と伝えています。この2つの価格は、どちらもM4/16GB/256GB構成です。比較の前提はそろっており、42.2%という変化率も同じ構成同士の比較として成り立ちます。
一方で、5月上旬から6月24日までに購入を考えていた人にとって、直前の最低価格は124,800円でした。この人から見た6月25日の変化は1万円です。記事や資料でMac miniの値上げ幅を扱うときは、起点をどこに置いているかを確かめる必要があります。
M4 Proチップ搭載のMac miniは、もともと最小構成が512GBでした。そのため、5月の構成の整理では価格が変わっていません。5月の動きが影響したのは、M4搭載モデルだけです。
6月25日と7月18日は、性質の違う値上げでした
7月18日のiPhone改定は為替調整、6月25日のMac・iPadは世界同時の部品コスト転嫁です。
2026年、Apple日本の販売価格は2回にわたって改定されています。2回は対象製品が重ならないだけでなく、価格が動いた理由も違います。さらに同じ年に、月額サービスの料金も改定されています。
2026年の2回の本体価格の改定
6月25日の改定
Mac、iPad、HomePod、HomePod mini、Apple TV 4K、Apple Vision Pro
米国価格も同時に引き上げ。iPhone・Apple Watch・AirPods・AirTagは対象外。iPhone 17(256GB)は129,800円のまま
改定の起点:世界共通の部品コスト上昇
7月18日の改定
iPhone、Apple Watch、AirPods
米国価格は据え置き。iPhone 17(256GB)は129,800円から142,800円へ
改定の起点:日本価格の為替調整
日付はどちらも2026年です。出典は、6月25日の対象製品がITmedia PC USER、米国価格の同時引き上げがロイター(GIGAZINE経由)とAl Jazeera、7月18日のiPhone価格が日経とprodigです。
6月25日は、米国価格も同時に動いている
ロイターは6月25日、次のように伝えています。生成AI向けデータセンターの建設が世界的に進み、メモリとストレージの需要が急増しました。そのため、パソコンやタブレットに使う部品の価格が押し上げられています。米国価格でも、MacBook Airが1,099ドルから1,299ドル、iPad Airが599ドルから749ドルへ上がりました。日本だけの動きではありません。
7月18日は、米国が据え置かれたまま日本だけが動いた
これに対し7月18日のiPhone改定では、米国のiPhone 17は799ドルのまま据え置かれました。日本価格だけが、129,800円から142,800円へ変わっています。
このとき日本価格から逆算した想定為替は162.48円です。同じ時期の税関公示レート162.12円と、0.22%差で一致しました。為替の反映であることが、数値で確かめられる改定でした。
同じ7月18日に、月額サービスの料金も改定されている
7月18日に動いたのは、本体価格だけではありません。同じ日に、Apple Music、Apple One、iCloud+、Apple TVの月額料金も改定されています。2026年のAppleの価格改定を全体として見るときは、この3つ目の系統が欠かせません。
本体価格① 6月25日
Mac、iPad、HomePod、Apple TV 4K、Vision Pro。米国も同時に引き上げ。起点は世界共通の部品コスト
本体価格② 7月18日
iPhone、Apple Watch、AirPods。米国は据え置き。起点は日本価格の為替調整
月額サービス 7月18日
Apple Music、Apple One、iCloud+、Apple TV。米国の扱いはサービスにより異なる。為替とライセンス料が混在
月額サービスの改定の内容は、Impress Watchの2026年7月18日付の報道によります。
月額サービスの改定も、性質は一様ではありません。Apple Musicは米国を含む各国で同時に上がり、Appleはライセンス料の高騰を理由に挙げています。一方でiCloud+は米国が据え置かれ、日本を含む一部の国だけが対象になりました。同じ日の改定の中に、この章で見たのと同じ「世界共通」と「日本だけ」の分かれ目が入っています。
なお月額サービスは、改定日に一斉に請求額が変わるのではなく、契約ごとの次回更新日から順に切り替わります。7月18日を過ぎても明細が旧料金のまま、ということが起きるのはこのためです。
月額サービスの改定と、請求の切り替わり
月額サービスAppleの月額はいくら増えるのか、iCloud+・Apple Musicの改定
請求の切り替わりiCloud+の料金改定はいつから請求に反映されるのか第4章からの想定為替の逆算は、本体価格を対象にしたものです。月額サービスは税込・税別の扱いが本体価格と違うため、同じ手順をそのまま当てることはできません。
これらを「2026年のApple値上げ」とひとくくりにすると、原因の違う動きが混ざります。6月25日は部品コスト、7月18日の本体は為替、同じ日の月額サービスは為替とライセンス料の混在です。次の章では、この違いが新価格そのものに表れていることを確かめます。
新価格から逆算した想定為替は、157円台から159円台でした
7月18日のiPhoneの162.5円より円高寄りで、改定当日の実勢より控えめな水準です。
Appleは、日本価格に使っている為替レートを公表していません。ただし米国価格と日本価格の両方が公開されているので、両方から想定レートを逆算できます。日本価格は税込、米国価格は税別で表示されます。そこで日本価格を1.1で割って税抜相当額に直し、米国価格で割ります。
改定後の価格から逆算した想定為替(1ドルあたり・当社の計算)
MacBook Air 13インチ(M5)224,800円 ÷ 1.1 ÷ 1,299ドル
157.3円
iPad Air 11インチ129,800円 ÷ 1.1 ÷ 749ドル
157.5円
iPad Pro 11インチ209,800円 ÷ 1.1 ÷ 1,199ドル
159.1円
iPhone 17(7月18日改定)142,800円 ÷ 1.1 ÷ 799ドル
162.5円
小数第2位を四捨五入しました。米国価格の出典は、MacBook Airがロイター(GIGAZINE経由)ほか複数媒体、iPad AirとiPad ProがAl Jazeeraです。MacBook NeoとMacBook Proは、米国の改定後価格を確認できた媒体が1本にとどまりました。うちMacBook Neoは媒体の間で改定幅が一致しないため、除いています。iPhoneの数値は当社の既報によります。
6月25日組と7月18日組で、設定の水準が分かれている
6月25日に改定されたMac・iPadの想定為替は、157.3円から159.1円の範囲に収まります。これに対し、7月18日に改定されたiPhone 17は162.5円です。同じApple日本の価格でありながら、1か月弱の間に約3円から5円の開きが出ています。この開きは、2つの改定で価格の決め方が違っていたことを示しています。
改定当日の実勢は161円台後半で、Mac・iPadはそれより円高寄りでした
161円84銭
6月25日の東京市場の高値
みんかぶ
157〜159円台
Mac・iPadの想定為替。実勢より3〜5円円高寄り
当社の計算
162.12円
7月19日〜25日の税関公示レート。iPhoneの162.5円とほぼ一致
財務省税関
7月18日のiPhoneは、逆算値162.5円が同じ時期の税関公示レート162.12円とほぼ一致していました。為替をそのまま反映した改定です。この対比は、6月25日の改定が為替ではなく部品コストを起点としていたことと整合します。
改定前の価格からの逆算は、この記事では使いません
改定前の日本価格と米国価格からも、同じ計算はできます。ただし機種ごとに価格を設定した時期が違うため、出てくる値は139円台から153円台まで大きくばらつきます(米国価格もApple米国の発売時の発表によります)。
たとえばiMacの改定前の価格(198,800円÷1.1÷1,299ドル)から逆算すると、139.1円になります(当社の計算)。これは2024年10月に設定された価格に、当時のレートが残っているためです。2026年の判断材料にはなりません。この記事では、改定後の価格だけを比べる対象にしました。
2026年8月10日の実勢は158円台にある
ドル円は、2026年8月10日の東京市場で157円71銭から158円45銭で推移しました。7月29日に163円30銭をつけた水準からは、円高の方向に戻っています。6月25日に設定されたMac・iPadの想定為替157.3円から159.1円は、この実勢とほぼ重なる位置にあります。
為替を理由にした追加改定の余地は、少なくとも8月10日時点の水準では大きくありません。逆にiPhoneの162.5円は8月10日時点の実勢より円安寄りで、為替の面では先に織り込んだ形です。したがってMacとiPadが次に動くとすれば、為替ではなく部品コスト側の要因か、新モデル投入のタイミングになります。
6月25日の改定は、メモリとストレージの値上がりが起点でした
Apple自身の説明と、同じ時期のメモリ相場の動きが根拠です。
6月25日の改定が、世界共通の部品コスト上昇を起点としていることは確かめられます。根拠は、Apple自身の説明と、同じ時期のメモリ相場の動きです。
ロイターの報道によると、Appleはメモリとストレージ用チップの値上がりを、これまで吸収してきたと説明しています。そのうえで、複数の製品の価格を上げる必要がある段階に達したとしています。理由に挙げられているのは、生成AI向けデータセンターの建設が世界中で進み、メモリとストレージの需要が急増したことです。
6倍以上
DRAM価格の1年前との比較(2026年6月時点、モルガン・スタンレーの調査)
日本経済新聞
8日後
ティム・クックCEOの「価格の引き上げは避けられない」との発言(6月17日)から改定まで
WSJ
2027年
半導体の供給不足が続くとされる時期
prodig
日本経済新聞は2026年6月26日、モルガン・スタンレーの調査を伝えています。2026年6月時点のDRAM価格は、1年前と比べて6倍以上になっているという内容です。同じ記事は、AppleのMac・iPadの改定幅を2割から3割と整理しています。第1章で確かめた15.4%から42.2%という幅と、おおむね重なります。
ティム・クックCEOは、2026年6月17日のウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューで、部品コストの上昇を背景に、価格の引き上げは避けられないという見方を示していました。改定は、その8日後に実施されています。
供給の制約は2027年まで続く見通しとされている
prodigの整理によると、半導体の供給不足は2027年まで続く見込みとされています。今後さらに価格が改定される可能性も報じられています。米マイクロン・テクノロジーのサンジェイ・メロートラCEOも、2026年6月24日に、供給の締まりが2027年以降も続くという見通しを示しています。
メモリ価格がなぜここまで動いたのか、背景にある産業ガスの供給制約とAI向け需要の構造は、次の記事で扱っています。この記事では、価格そのものの整理に絞ります。
2026年8月10日時点で、Apple日本が6月25日以降にMac・iPadの価格をもう一度改定したことは確認できていません。7月18日の改定は、iPhone・Apple Watch・AirPodsを対象にしたものです。
2022年7月と違い、為替が戻っても部品コストの分は残ります
今回はドル建ての価格そのものが上がっているため、円高でも自動的には戻りません。
Apple日本がMacとiPadをこれだけまとまった範囲で改定したのは、2022年7月以来です。ただし2回の改定は、価格が動いた理由が違います。
2022年7月と2026年6月25日の改定
2022年7月
円安を背景とした日本価格の見直し
米国価格は据え置き
為替が戻った場合:日本価格が戻る余地があった
2026年6月25日
世界共通の部品コスト上昇に円安が重なった
米国価格も同時に引き上げ
為替が戻った場合:部品コスト分は戻らない
出典は、prodig「Apple製品の値上げ情報」(2026年6月26日公開・8月8日更新)の整理です。
2022年の改定は日本価格だけの見直しで、円高に振れれば価格が戻る可能性が残っていました。2026年6月25日の改定は、ドル建ての価格そのものが上がっています。そのため、為替が円高の方向に戻っても、部品コストに由来する部分は日本価格に残ります。
実際、第4章で確かめたとおり、ドル円は7月29日の163円30銭から、8月10日には158円台へ戻しています。それでも8月10日時点で、MacBook Neoの価格は119,800円のままです。円安の局面で上がった値札が、円高の局面で自動的に戻るわけではありません。
この非対称性は、Apple製品に限った話ではありません。ドル建てで仕入れる資材全般に共通する構造です。価格改定を受け取る側は、「為替が戻れば下がる部分」と「戻らない部分」を分けてつかんでおく必要があります。
社内の端末更新では、価格帯の低い機種の変化率が効いてきます
1台の差額が小さくても、台数がまとまれば影響は積み上がります。
社内の端末更新を計画している事業者に、押さえておいていただきたい点があります。変化率は、価格帯によって逆向きに効きます。
第1章のとおり、差額の絶対値が最も大きいのはMacBook Pro 16インチの10万円です。しかし1台あたりの差額が小さくても、台数がまとまれば影響は積み上がります。
台数をまとめて更新したときの差額(計算例)
MacBook Neoで事務端末を更新1台+20,000円 × 20台
+400,000円
MacBook Airで標準機を更新1台+40,000円 × 10台
+400,000円
iPadを現場端末として導入1台+16,000円 × 30台
+480,000円
Mac miniを常設端末として更新1台+40,000円 × 5台
+200,000円
1台あたりの差額は、第1章の改定前後の価格の差による試算です。台数は計算の例として置いたもので、特定の企業の実績ではありません。
更新の起点が2024年以前なら、差額は表の値より大きくなる
ここに載せた差額は、どれも改定直前の価格を起点にしたものです。前回の更新が2024年以前なら、その間に別の改定を挟んでいる可能性があります。Mac miniの例で見たとおり、起点をどこに置くかで、4万円と1万円という2つの答えが出ます。社内稟議で差額を示す場合は、比較の起点をいつの価格に置いたかを明記しておくと、あとから検証しやすくなります。
納期と在庫の状況は、価格とは別に確かめる
2026年5月には、Mac miniの256GB構成が一時的に選べなくなっていました。5月7日時点では、新品は512GB以上の構成だけという状態でした。ゴリミーは同じ時期、米国では最小構成モデルが在庫切れになっていたと報じています。日本でも、表向きは販売されているものの、配送が6月以降になる状態が続いていたとのことです。
価格が改定されていなくても、希望する構成が選べない、あるいは納期が延びるという形で、調達計画に影響が出ることがあります。台数のまとまる調達では、価格表の確認と並行して、対象構成の納期をその都度確かめておくほうが、計画は立てやすくなります。
認定整備済製品は、在庫次第で選択肢になる
Appleは新品とは別に、認定整備済製品をApple公式サイトで販売しています。前世代のモデルが対象なので、最新世代である必要がない用途では検討の対象になります。ただし在庫は入れ替わりが早く、希望する構成がいつもあるとは限りません。台数をまとめて確保する用途には向きません。
認定整備済製品の価格が今回の改定をどう反映したかについて、この記事では根拠のある情報を確認できていません。価格の水準は在庫の状況で変わるため、実際の金額はApple公式サイトでその都度確かめてください。
調達・購買のご担当の方へ
比較の起点
社内で差額を示すときに、比較の起点をいつの価格に置いたか(Mac miniなら94,800円か124,800円か)
構成と納期
価格表とは別に、対象の構成が選べるか、納期がいつになるか
認定整備済製品
使う場合は、その時点の在庫と金額(Apple公式サイト)
この先は、ドル円・メモリ相場・供給・新モデルの4つを見ます
為替の面では、8月10日時点で追加改定の材料は大きくありません。
2026年8月10日時点で確かめられているのは、6月25日の改定内容と、8月10日時点の為替の水準までです。この先の価格は、次の4つの指標を追うことになります。
この先の価格を見るための指標(2026年8月10日時点)
ドル円相場
8月10日の東京市場で157円71銭〜158円45銭
7月29日は163円30銭
見方:6月25日に設定された想定為替157.3〜159.1円とほぼ重なる水準
メモリ相場
DRAMが1年前比6倍超(2026年6月時点)
モルガン・スタンレーの調査
見方:Mac・iPadの価格が次に動くとすれば、こちらが起点になる可能性が高い
供給の見通し
半導体の供給不足は2027年まで続く見込み
報道による
見方:短期での価格の巻き戻しは見込みにくい
新モデルの投入
8月25日にMac mini・Mac Studio、10月27日にiMac・MacBook Pro(M6)を発表
Apple日本の発表(10月30日に追記)
見方:モデルチェンジのタイミングは価格が動きやすい
為替は、財経新聞(フィスコ配信)とみんかぶによる2026年8月10日の東京市場の値です。DRAM価格は、日本経済新聞2026年6月26日付が伝えるモルガン・スタンレーの調査です。
為替の面では、8月10日時点で追加改定の材料は大きくない
第4章で確かめたとおり、6月25日に設定されたMac・iPadの想定為替は、8月10日時点の実勢とほぼ重なります。この一致が続くかぎり、為替を理由にした追加改定の材料は限られます。ただしこれは、8月10日時点の判断です。相場がふたたび160円台へ動けば、前提は変わります。
確認できていないこと
為替レートの決め方と改定の周期
Appleが日本価格の設定に使っている為替レートの決め方。逆算値は結果から推定したもので、Appleが公表した数値ではありません
もう一度の改定の時期
6月25日以降に、Mac・iPadの価格がもう一度改定される具体的な時期
次期モデル
8〜10月に発表された新モデルの価格は、冒頭の「この記事のあとの動き」に載せました。その次のモデルの投入時期と価格は、10月30日時点で発表されていません
法人向けの価格
個人向けと同じ改定幅で動いたかどうか。この記事の価格は、すべてApple Storeオンラインの表示価格です
よくある質問
Macの値上げはいつからですか。
2026年6月25日です。日本のApple Storeオンラインの表示価格がこの日に切り替わりました。新製品の発表にともなうものではなく、販売中の製品の価格が改定された形です。対象はMac、iPad、HomePod、HomePod mini、Apple TV 4K、Apple Vision Proで、iPhone・Apple Watch・AirPods・AirTagはこのときの対象に含まれていません。
Mac miniはいくら値上げされましたか。
最小構成の価格は94,800円から134,800円になり、差額は40,000円、変化率は42.2%です。ただしこの変化は一度に起きたものではありません。2026年5月上旬に256GBモデルが構成の選択肢から外れ、512GBモデルの124,800円が最小構成となる局面を挟んでいます。直前の最低価格である124,800円を起点にすると、6月25日の差額は10,000円になります。
iPhoneも同じタイミングで値上げされたのですか。
違います。iPhoneは6月25日の対象外で、2026年7月18日に別に改定されました。iPhone 17(256GB)は129,800円から142,800円になっています。6月25日の改定は米国価格も同時に上がった世界共通の部品コスト転嫁で、7月18日は米国価格が799ドルのまま据え置かれ、日本価格だけが動いた為替調整です。
為替が円高に戻れば、Macの価格も下がりますか。
部品コストに由来する部分は戻りません。6月25日の改定は米ドル建て価格そのものが上がっているため、円高になっても日本価格から自動的に差し引かれる性質のものではありません。実際、ドル円は7月29日の163円30銭から8月10日には158円台へ戻っていますが、MacBook Neoの価格は119,800円のままです。
10月の新しいMacは、さらに値上がりしましたか。
Mac miniはM6のモデルが14万9800円からで、6月の改定後より1万5000円上がりました。iMac(M6)と14インチのMacBook Pro(M6)は、6月の改定後と同じ値段です。くわしくは冒頭の「この記事のあとの動き」の記事にあります。
なぜプラスチックパレット株式会社がこの記事を書いているのですか。
当社は物流資材を扱う商社として、ドル建てで仕入れる資材の価格改定を日常的に受け取る立場にあります。取引先から示された改定幅が為替で説明できる範囲なのか、それとも原料や部品のコストに由来するのかを切り分ける作業は、日々の実務そのものです。Apple製品は日米双方の価格が公開されており、この切り分けを数値で確かめられる数少ない題材のため、自社の資材調達で用いている見方をそのまま当てて整理しました。
言葉の意味5語
- 最小構成価格
- その機種でいちばん安い構成(メモリ・ストレージが最小)の値段です。
- 想定為替
- 日本価格を1.1で割って税抜にし、米国価格で割って出した、1ドルあたりの円の値です(当社の計算)。
- 税関公示レート
- 財務省税関が週ごとに公示する、輸入品の課税に使う為替レートです。
- DRAM
- パソコンが作業中のデータを一時的に置くメモリです。
- 認定整備済製品
- Appleが点検・整備して、保証を付けて売る前の世代の製品です。
出典・エビデンス一覧22件(公的機関1・報道や企業21)
- Apple(日本)ニュースリリース
- Apple公式サイト(日本・米国)
- AAPL Ch.
- ITmedia NEWS
- ITmedia PC USER
- GIGAZINE
- アスキー
- ゴリミー
- アスキー(Yahoo!ニュース掲載)
- 価格.com
- prodig
- ロイター(GIGAZINE経由)
- Al Jazeera
- CBC News
- 日本経済新聞
- 財経新聞(フィスコ配信)
- みんかぶ
- みんかぶ
- 財務省税関
- 当社「iPhoneの日本価格から想定為替を逆算する、円安の輸入コスト」
- 当社「iPhoneの日本価格がアメリカより高い理由」
- 当社「AppleがなぜMacを3万円も値上げしたのか」
- ※価格と為替は2026年8月10日時点の情報です。冒頭の「この記事のあとの動き」は10月30日時点です。改定前の価格は、10月30日にApple日本の発表で確かめ直しました
- ※想定為替は日本価格を1.1で割り、米国価格で割って当社が逆算した値で、Appleが公表した数値ではありません
- ※本記事は情報提供を目的としたもので、特定の判断を推奨するものではありません。
文:プラスチックパレット株式会社 編集部
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