月額はいくら増えるのか、iCloud+180円・Apple Music1,180円・Apple One1,350円への改定と2つの理由

2026年7月18日、月額サービスで何が変わったか

Appleは2026年7月18日、日本国内で提供する月額サービスの料金を改定した。対象はApple Music、Apple One、iCloud+、Apple TVの4サービスである。同じ日にiPhoneとApple Watch、AirPodsの本体価格も改定されている。

出典：Impress Watch、AV Watch、ITmedia NEWS（いずれも2026年7月）。価格は税込。変化率と年間換算は当社で算出した。表中のApple TVは映像配信サービスを指し、ハードウェア製品の「Apple TV 4K」とは別である。

額で最大はiCloud+ 12TB、率で最大はApple TV

差額の絶対値が最も大きいのはiCloud+ 12TBの月2,000円で、年間では24,000円になる。ただしこれは大容量プランであり、利用者は限られる。

変化率で見ると最大はApple TVの33.3%である。900円から1,200円へ、単一プランのまま3分の1増えた。逆に最も小さいのはApple Music個人の9.3%で、率の開きは3.6倍ある。同じ日に同じ会社が実施した改定でありながら、プランごとに幅が大きい。

利用の組み合わせ別に、月額はいくら増えるか

月額サービスは単体で契約するとは限らない。組み合わせによって負担の増え方が変わるため、代表的なパターンで試算する。

当社による試算。金額は第1章の新旧料金を合算したもので、特定の利用者の実績ではない。実際の請求はプランの組み合わせと契約時期によって異なる。

Apple Oneファミリーの年6,240円が最も重い

4パターンのうち年間の増加額が最も大きいのはApple Oneファミリーで、6,240円である。1回の請求では520円の差だが、12か月で6千円を超える。月額サービスは請求のたびに金額を確認する機会が少なく、改定に気づきにくい性質がある。

なお、Apple OneはApple Music、Apple TV、Apple Arcade、iCloud+をまとめた料金プランである。個別に契約した場合との比較は、契約するプランの容量によって変わるため、一律には示せない。

Apple MusicとApple Oneは米国も一緒に上がった

今回の改定は、日本だけで起きたものではない。Apple MusicとApple Oneについては、米国を含む各国で同時に価格が引き上げられている。

ITmedia NEWSは2026年7月18日、AppleがApple MusicとApple Oneのサブスクリプション料金を日本を含む世界で値上げしたと伝えている。同記事によれば、Appleは英Music Business Worldwideへの声明で、ライセンス料の高騰にともなって購読料を引き上げると説明した。Apple公式サイトにはこの件についての発表は掲載されていない。

米国の上げ幅と日本の上げ幅がほぼ揃っている

日本は税込、米国は税別。変化率は当社で算出した。米国価格はTouch Labとmacotakaraの2媒体で一致を確認したものであり、ITmedia NEWSなど他の媒体は「日本を含む世界で値上げ」とするにとどまり具体的な米国価格を記載していない。日本語媒体での裏取りが2本にとどまる点に留意されたい。

米国が9.1%、日本が9.3%で、上げ幅の率がほぼ一致している。日本側に為替分が上乗せされていれば率は米国を上回るはずだが、そうなっていない。ライセンス料という世界共通のコスト上昇を、各国の既存価格に同じ比率で乗せた形である。

Apple MusicとApple Oneの改定は2022年10月以来で、約4年ぶりとなる。当時も理由として挙げられたのはライセンス料の高騰だった。

iCloud+は米国据え置きで、日本を含む8か国だけが上がった

同じ7月18日の改定でも、iCloud+は事情が異なる。GIGAZINEは9to5Macの報道として、Appleが日本を含む8か国でiCloud+の値上げを実施したと伝えている。米国は対象に含まれていない。

米国のiCloud+は50GBが0.99ドル、200GBが2.99ドル、2TBが9.99ドル、6TBが29.99ドル、12TBが59.99ドルで据え置かれている。日本価格だけが動いた形である。

逆算すると136円台から164円前後へ切り上がっている

日本価格は税込、米国価格は税別で表示されるため、日本価格を1.1で割って税抜相当額に直したうえで米国価格で割ると、Appleが日本価格に用いた想定為替を推定できる。

逆算式は「日本価格÷1.1÷米国価格」で、小数第2位を四捨五入した。米国価格の出典はApple公式サポートページの内容を紹介したMacObserverほか。逆算値はAppleが公表した数値ではなく、公開価格から推定したものである。

改定前の逆算値は5プランとも136円台で揃っている。改定後は163.8円から166.7円で、いずれのプランでも27円から30円の切り上げになった。6TBと12TBがやや高く出るのは、5,500円・11,000円という切りのよい数字に揃えた結果と考えられるが、Appleは価格の決め方を公表していないため断定はできない。

4年近く据え置かれた分がまとめて反映された

136円台という水準は、2022年から2023年ごろの為替に対応する。iCloud+の日本価格は、その水準のまま据え置かれてきたことになる。今回の改定は、その間に進んだ円安をまとめて反映したものと読める。

本稿の関連記事で扱ったiPhone 17の改定は、想定為替が147.7円から162.5円へ14.8円の切り上げだった。iCloud+の27円から30円は、その約2倍の幅にあたる。据え置かれていた期間が長いほど、一度の改定で動く幅が大きくなる。

iPhoneの日本価格から想定為替を逆算する手順と、輸入取引で提示された価格が為替で説明できる範囲かを確かめる実務については、iPhoneの日本価格から想定為替を逆算する、円安で輸入コストはいくら上がるのかの実務ガイドで扱っている。

逆算すると3つの水準に分かれる

2026年6月から7月にかけてのAppleの改定を、逆算した想定為替で並べ替えると、水準がはっきり分かれる。

iPhoneとMac・iPadの数値は当社既報による。いずれも日本価格を1.1で割って米国価格で割ったもので、Appleが公表した数値ではない。

Apple Musicだけが桁違いに低い

Apple Musicの逆算値は改定前が89.3円、改定後が89.5円で、ほとんど動いていない。他の3つが157円から167円に集まるのに対し、この水準は半分程度である。

これは日本のApple Musicが米ドル換算で安いことを意味する。2026年8月10日の実勢である158円台で換算すると、日本の1,180円は6.77ドル相当で、米国の11.99ドルの約56%にとどまる。

ハードウェアやストレージは同じ製品・同じ容量を各国に供給するため、価格を為替に合わせる合理性がある。一方で音楽配信は各国の市場ごとに価格が設定されており、為替で揃える性質のものではない。Apple Musicの日本価格が為替に連動しないのは、この違いによるものと読める。

ハードとサブスクで転嫁の出方が違う

2026年のAppleの改定は、6月25日のMac・iPad、7月18日のiPhoneと月額サービスに分かれる。それぞれ理由が異なる。

Apple TVは映像配信サービスを指す。同名のハードウェア製品「Apple TV 4K」は6月25日の改定対象であり、別のものである。Appleがライセンス料の高騰に言及したのはApple Musicについてであり、Apple TV（映像配信）の改定理由と米国価格の動きは、本稿執筆時点で確認できていない。

部品を持つものと持たないものでコストの中身が違う

Mac・iPadの改定は、DRAMとNANDの相場上昇が原価に届いたものである。物理的な部品を持つ製品は、部材の市況がそのまま原価に反映される。

これに対し配信サービスの原価は、権利者に支払うライセンス料とサーバー運用費で構成される。メモリ相場が上がっても音楽配信の原価は動かないが、権利者との契約条件が変われば動く。今回のApple Musicの改定はこちらにあたる。

iCloud+はストレージを提供するサービスであり、データセンターの記憶装置というかたちで部材と結びついている。ただし今回の改定では米国が据え置かれているため、部品コストではなく為替が理由であると判断できる。部材と結びついているサービスでも、改定の理由が部材とは限らない。

Mac・iPadの改定内容と、部品コスト側で何が起きていたかについてはMac miniが94,800円→134,800円、Apple日本のMac・iPad値上げはいつから何がいくら上がったのかで扱っている。円安が値札に届くまでの仕組みを専門用語なしで追いたい場合は「2026年のiPhone値上げ」をやさしく解説、アメリカは据え置きなのに日本だけ上がった本当の理由を参照されたい。

事業者としてどう受け止めるか

月額サービスは本体価格と違い、契約したあとは請求のたびに金額を意識する機会が少ない。改定に気づくのが遅れやすいという性質がある。

アカウント数が増えるほど、率より額で効いてくる

業務でiCloud+を使う場合、アカウント数だけ月額が積み上がる。第1章の差額をもとに試算すると、次のようになる。

当社による試算。件数は計算例として置いたもので、特定の企業の実績ではない。

1件あたり30円や90円は、単体では判断の対象になりにくい金額である。ただし件数と12か月を掛けると、いずれのパターンも年間で1万円前後になる。月額サービスは件数の把握が抜けやすいため、改定を機に契約数を確認しておくと差額の見積もりが立てやすい。

本体価格の改定とは、判断の時間軸が違う

本体価格の改定は、購入のタイミングを動かすことで回避できる場合がある。買い替えを前倒しする、あるいは見送るという選択が成り立つ。

月額サービスにその選択肢はない。継続する限り新しい料金が適用される。判断できるのは、プランの容量を落とすか、契約そのものを続けるかどうかである。iCloud+のように容量段階があるサービスでは、実際の使用量と契約容量が合っているかを確認する余地がある。

改定の理由を分けて把握しておく

第5章で見たとおり、今回の改定には為替が理由のものとライセンス料が理由のものがある。為替が理由のものは、円高に振れれば下がる余地が残る。ライセンス料が理由のものは、権利者との契約条件が変わらない限り戻らない。

この区別は、Appleに限らずドル建てで仕入れるサービス全般に当てはまる。取引先から改定の通知を受けたとき、それが為替由来なのかコスト由来なのかで、次回改定の見通しが変わる。通知に理由が書かれていない場合は、同時期に他国の価格が動いているかどうかが手がかりになる。

今後の見通しと、確認しておく指標

2026年8月10日時点で確認できているのは、7月18日の改定内容と当日以降の為替水準までである。この先については以下を追うことになる。

為替は財経新聞（フィスコ配信）およびみんかぶによる2026年8月10日の東京市場の値。

確認できていないこと

本稿では次の点について、根拠のある情報を確認できていない。推測での記載は避ける。

• Appleが各国のサービス価格に用いている為替レートの決定方法と、見直しの周期。本稿の逆算値は結果から推定したものであり、Appleが公表した数値ではない
• iCloud+の値上げ対象となった8か国のうち、日本以外の内訳
• Apple One米国版の改定前後の価格。日本語媒体で確認できなかったため本稿では扱っていない
• AppleCare+の料金改定の詳細。2026年7月16日ごろに一部で改定があったとする記述は見られるが、対象と改定幅を確認できる媒体を特定できなかった
• 契約中のプランに新料金が適用される時期。請求日や契約状況によって異なる可能性がある

よくある質問

Appleのサブスク値上げはいつからですか

2026年7月18日である。対象はApple Music、Apple One、iCloud+、Apple TVの4サービスで、米国では現地時間の7月17日に発表された。同じ日にiPhone、Apple Watch、AirPodsの本体価格も改定されている。契約中のプランに新料金が適用される時期は、請求日や契約状況によって異なる可能性がある。

iCloud+はいくら上がりましたか

50GBが150円から180円、200GBが450円から540円、2TBが1,500円から1,800円、6TBが4,500円から5,500円、12TBが9,000円から11,000円である。いずれも税込の月額で、変化率は20.0%から22.2%にあたる。年間換算では50GBで360円、2TBで3,600円、12TBで24,000円の増加になる。

なぜApple Musicとその他で理由が違うのですか

Apple MusicとApple Oneは米国を含む各国で同時に上がっており、Appleはライセンス料の高騰を理由として表明している。一方iCloud+は米国が据え置かれ、日本を含む8か国だけが対象になった。日本価格から逆算した想定為替が136円台から164円前後へ切り上がっていることから、こちらは為替の反映と判断できる。同じ日の改定でも性質が異なる。

円高に戻れば月額も下がりますか

為替が理由の部分には下がる余地がある。ただしAppleは為替に応じて自動的に価格を戻す仕組みを公表しておらず、iCloud+は改定前の水準が4年近く据え置かれていた。ライセンス料が理由のApple MusicとApple Oneについては、権利者との契約条件が変わらない限り為替では動かない。本稿の逆算値はAppleの公表値ではなく、公開価格からの推定である。

なぜプラスチックパレット株式会社がこの記事を書いているのですか

当社は物流資材を扱う商社として、ドル建てで仕入れる資材やサービスの価格改定を日常的に受け取る立場にある。提示された改定幅が為替で説明できる範囲なのか、原料や権利料といった別のコストに由来するのかを切り分ける作業は、日々の実務そのものである。Appleのサービスは日米双方の価格が公開されており、この切り分けを数値で確かめられる数少ない題材であるため、自社の調達で用いている見方をそのまま当てて整理した。