サプライチェーン・レポート / 2026年のタイヤの価格
2026年9月1日のタイヤ値上げ、ブリヂストン5%など4社の率
この記事の答え
- 何が起きた
- ブリヂストン・横浜ゴム・住友ゴム・日本ミシュランの4社が、2026年9月1日にメーカー出荷価格を改定すると発表していました。この改定日は、すでに過ぎています。
- タイヤ代への影響
- ブリヂストンと横浜ゴムが平均5%、住友ゴムが平均6%、日本ミシュランが3〜5%です。対象の中心は冬タイヤとトラック・バス用で、スタッドレスも含まれます。
- 確かめておくこと
- 発表されたのはメーカー出荷価格で、店頭の販売価格ではありません。今のタイヤの価格は、購入する販売店で確かめてください。
- 次に見るところ
- 横浜ゴムと日本ミシュランは、乗用車の夏タイヤを6月1日に改定済みです。次の改定の予告は、2026年8月10日時点で4社とも確認できていません。
9月1日の改定日は過ぎています。ブリヂストン・住友ゴム・横浜ゴム・日本ミシュランが発表していた改定日は、いずれもすでに過ぎました。
この記事は改定前の8月に書いたものです。「9月1日から」「改定する」とある部分は、9月1日の値上げの前の時点の内容です。今のタイヤの価格は、購入する販売店で確かめてください。
どの率も各社の公式リリースによるメーカー出荷価格の改定率で、「商品により異なる」との但し書きが付きます。
2026年9月1日、大手4社が同じ日に出荷価格を改定する
2026年9月1日、ブリヂストン・横浜ゴム・住友ゴム・日本ミシュランの4社が、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を同じ日に改定します。国内3社の発表は、6月15日から29日までの15日間に集中しました。
国内で流通する主要タイヤメーカー4社が、メーカー出荷価格を同じ日に改定します。各社がそれぞれ公式リリースで発表しており、実施日が一致しています。
| メーカー | 発表日 | 実施日 | 改定率 | ブランド |
|---|---|---|---|---|
| ブリヂストン | 2026年6月15日 | 9月1日 | 平均5% | ブリヂストン |
| 横浜ゴム | 2026年6月19日 | 9月1日 | 平均5% | ヨコハマ |
| 住友ゴム工業 | 2026年6月29日 | 9月1日 | 平均6% | DUNLOP、FALKEN |
| 日本ミシュランタイヤ | 2026年4月15日 | 9月1日 | 3〜5% | MICHELIN、BFGoodrich |
出典は各社の公式リリースです。ブリヂストン・住友ゴムは公式ページを直接確認しました。横浜ゴムと日本ミシュランは、公式リリースの内容を報じた媒体により確認しています。改定率はいずれも「商品により異なる」との但し書きが付きます。
改定率は、平均5%が2社、平均6%が1社、3〜5%が1社です。各社とも「商品により改定率が異なる」としており、商品別やサイズ別の率は公表されていません。
国内3社の発表は15日間に集中した
ブリヂストンが6月15日、横浜ゴムが6月19日、住友ゴムが6月29日です。国内3社の発表は15日間に収まっています。
日本ミシュランはこれより早く、4月15日に夏タイヤと冬タイヤの改定をまとめて公表していました。
4社が挙げる理由の書き方も、ほぼ同じ構造をとります。
| メーカー | 公表されている理由 |
|---|---|
| ブリヂストン | タイヤ原材料価格の高騰に加え、物流コストや人件費、エネルギー費などが上昇。企業努力での吸収は困難と判断 |
| 横浜ゴム | タイヤ原材料価格の高騰に加え、物流費や人件費、エネルギー費等のコストが高い水準で推移 |
| 住友ゴム | タイヤの原材料価格の高騰、人件費や物流費、エネルギー費などのコスト上昇 |
| 日本ミシュラン | 世界的なインフレや原材料高、エネルギー価格の高止まり、地政学リスクによる燃料費と輸送コストの上昇 |
出典は各社の公式リリースと、日刊自動車新聞(日本ミシュラン分)です。表記は各社の発表内容に基づきます。
国内3社は、原材料・物流費・人件費・エネルギー費の4つを並べる点で一致します。日本ミシュランだけが地政学リスクという語を使い、燃料費と輸送コストへの影響を明示しています。
4月15日という早い時期の発表で、中東情勢が意識されていたことがうかがえます。
これはメーカー出荷価格の改定です 各社が発表しているのは、メーカーから販売店・代理店への出荷価格です。店頭の販売価格そのものではありません。
店頭価格がいつどれだけ変わるかは、販売店ごとの判断によります。9月1日を境に店頭価格が一律に上がるとは限らず、在庫や仕入れ時期によって差が出ます。
改定日は9月1日だけではなく、2026年はメーカーごとに分かれる
「タイヤの値上げはいつからか」を調べると、6月、7月、8月、9月と異なる日付が出てきます。情報が食い違っているのではなく、メーカーごとに実施日が違い、同じ年に2回改定した社もあるためです。
| 実施日 | メーカー | 対象 | 改定率 |
|---|---|---|---|
| 2026年6月1日 | 横浜ゴム | 乗用車用・バン用の夏タイヤ | 平均5% |
| 2026年6月1日 | 日本ミシュラン | 夏タイヤが中心 | 3〜5% |
| 2026年7月1日 | グッドイヤー | 冬タイヤ | 3〜6% |
| 2026年9月1日 | ブリヂストン | 国内市販用タイヤ(夏/冬) | 平均5% |
| 2026年9月1日 | 住友ゴム(DUNLOP・FALKEN) | 国内市販用タイヤおよび関連商品 | 平均6% |
| 2026年9月1日 | 横浜ゴム | 冬・オールシーズン、トラック・バス用ほか | 平均約5% |
| 2026年9月1日 | 日本ミシュラン | 冬タイヤ | 3〜5% |
ブリヂストン、住友ゴム、横浜ゴムの9月1日分は、各社の公式リリースにより確認しました。横浜ゴムの6月1日分、日本ミシュラン、グッドイヤーの内容は報道によります。グッドイヤーの7月1日改定は報道により確認したもので、同社の公式リリースは確認できていません。
横浜ゴムは同じ年に2回改定している
横浜ゴムは2026年4月2日に、6月1日からの改定を発表しました。続いて6月19日に、9月1日からの改定を発表しています。1年のうちに2回、それぞれ別の商品群を対象として価格を改定しています。
6月1日の対象は、乗用車用・バン用の夏タイヤです。9月1日の対象は、冬タイヤとオールシーズン、小型トラック・バス用、トラック・バス用、建設・産業車両用、農業機械用、リトレッドタイヤ、チューブ、フラップです。
対象が重ならないため、二重の値上げにはなりません。ただし乗用車の夏タイヤと冬タイヤを両方使う場合は、年内に2度とも影響を受けることになります。
日本ミシュランも同じ形をとっており、夏タイヤを6月1日、冬タイヤを9月1日に改定しています。夏タイヤは春から初夏、冬タイヤは夏から秋という順序は、シーズンの立ち上がりに合わせたものと見られます。この点は第4章で扱います。
日本経済新聞は横浜ゴムの6月1日改定について、夏タイヤの値上げが2025年に続き2年連続であると報じています。2026年の改定は単発ではなく、前年からの継続として位置づけられます。
トーヨータイヤとグッドイヤーは実施日の情報が割れている
販売店の告知では、TOYO TIRESとGOOD YEARの名前も改定対象として挙がっています。ただし実施日が資料によって食い違っています。
| 掲載元 | TOYO TIRES / GOOD YEAR の実施日 |
|---|---|
| オートバックス系店舗(A) | 2026年8月1日から(夏タイヤ・冬タイヤ) |
| オートバックス系店舗(B) | 2026年9月1日から(夏タイヤ) |
いずれも2026年7月23日時点の告知として掲載されていますが、実施日の記載が異なります。当社が2026年8月20日に確認した時点の内容です。
両社とも、メーカーの公式リリースを確認できていません。販売店ごとに実施日を分けている可能性と、告知の記載差である可能性の両方があり、この記事ではどちらとも判断しません。
この2社の改定内容については、この記事では改定率も含めて扱いません。
他のサイトで見た日付とこの記事の記載が違う場合、この2社が原因であることが多いです。実施日と対象商品を確定させたい場合は、メーカーまたは購入予定の販売店に直接確認するのが確実です。
9月1日は、冬タイヤと業務用タイヤの回である
9月1日の対象は、冬タイヤとオールシーズンが中心で、スタッドレスも含まれます。トラック・バス用、建設・産業車両用、農業機械用、リトレッドタイヤも対象です。
4社の対象商品を並べると、9月1日の改定が何を狙ったものかが見えてきます。乗用車の夏タイヤは中心ではありません。
| メーカー | 9月1日の対象商品 |
|---|---|
| ブリヂストン | 国内市販用タイヤ(夏/冬)、チューブ、フラップ |
| 横浜ゴム | 乗用車用・バン用タイヤ(冬・オールシーズン)、小型トラック・バス用タイヤ(夏・冬・オールシーズン)、トラック・バス用タイヤ(夏・冬・オールシーズン)、建設・産業車両用タイヤ、農業機械用タイヤ、リトレッドタイヤ、チューブ、フラップ |
| 住友ゴム | 国内市販用タイヤおよびチューブ、フラップ |
| 日本ミシュラン | 冬タイヤ。乗用車・ライトトラック用、二輪車用、トラック・バス用、鉱山・建設車両用、産業車両用、農業機械用、チューブ・フラップを含む |
出典は各社の公式リリースです。日本ミシュランは夏タイヤを2026年6月1日に改定済みで、9月1日分は冬タイヤが対象となります。
横浜ゴムは6月と9月で対象を分けている
横浜ゴムは2026年6月1日に、乗用車用およびバン用の夏タイヤを平均5%改定しています。9月1日の対象には、この夏タイヤが含まれていません。9月に上がるのは、冬・オールシーズンと、トラック・バス用以下の業務用です。
日本ミシュランも同じ分け方をしています。夏タイヤが6月1日、冬タイヤが9月1日です。
乗用車の夏タイヤを使う一般の利用者は6月に、冬タイヤと業務用を使う層は9月に、それぞれ改定を受ける構造になっています。二段構えの改定です。
建設・産業車両用、農業機械用、リトレッドまで含まれる
横浜ゴムと日本ミシュランの対象には、建設・産業車両用タイヤと農業機械用タイヤが明記されています。横浜ゴムはこれに加えて、リトレッドタイヤも対象としています。
リトレッドは、摩耗したタイヤの表面を張り替えて再利用する製品です。運送事業者が、コストを抑える手段として使ってきました。
新品だけでなく、その代替手段にあたるリトレッドも同時に上がります。タイヤ費用の圧縮余地が、両側から狭まる形になります。
夏タイヤが9月1日に上がるメーカーと、6月に上がり済みのメーカーがある
「9月1日にタイヤが上がる」といっても、夏タイヤが対象かどうかはメーカーによって分かれます。整理すると次のようになります。
| メーカー | 夏タイヤ | 冬・オールシーズン |
|---|---|---|
| ブリヂストン | 9月1日 | 9月1日 |
| 住友ゴム(DUNLOP/FALKEN) | 9月1日 | 9月1日 |
| 横浜ゴム | 6月1日(実施済み) | 9月1日 |
| 日本ミシュラン | 6月1日(実施済み) | 9月1日 |
各社の公式リリースによります。ブリヂストンと住友ゴムは「国内市販用タイヤ」として、夏冬を分けずに9月1日としています。横浜ゴムは2026年6月1日に、乗用車用およびバン用の夏タイヤを平均5%改定しています。日本ミシュランも、夏タイヤを同日に改定済みです。
夏タイヤの購入を検討している場合、横浜ゴムと日本ミシュランは既に改定後の価格に入っています。ブリヂストンと住友ゴムはこれからです。冬タイヤは、いずれも9月1日でそろいます。
ブリヂストンと住友ゴムの公式リリースは「国内市販用タイヤ」とのみ記載しており、車種別の内訳を公表していません。両社の改定にトラック・バス用が含まれるかどうかは、リリースの文言からは確定できません。
ただし日本経済新聞はブリヂストンの改定について、乗用車やトラック・バス向けを含めた夏用・冬用タイヤが対象と報じています。
スタッドレスは、需要期の直前の9月1日に集まった
4社のうち3社が、冬タイヤを9月1日の改定対象に含めています。この時期に集中するのには、商品の性質による事情があります。
冬タイヤの需要期は10月以降に立ち上がる
スタッドレスタイヤの購入は、降雪の見通しが立つ時期に集中します。積雪地では10月から、それ以外の地域では11月から12月にかけて動きます。9月1日は、その直前にあたります。
メーカーから見れば、需要期に入る前に新価格へ切り替えれば、シーズン中の出荷を新価格で通せます。
横浜ゴムと日本ミシュランは、夏タイヤを6月1日に、冬タイヤを9月1日に分けています。この設計は、それぞれの需要期の直前に置いたものと読めます。
店頭価格に反映される時期は販売店によって異なる
第1章のとおり、今回発表されているのはメーカー出荷価格です。販売店が9月1日以前に仕入れた在庫は、旧価格で仕入れたものです。それをいつまで旧価格で売るかは、販売店の判断によります。
9月1日に店頭価格が一斉に変わるわけではありません。ただし在庫が入れ替われば、新価格に置き換わっていきます。
購入を検討している場合は、店頭で現在の価格と改定後の見込みを確認するのが確実です。当社は販売店ではないため、個別の店頭価格については案内できません。
この記事は、特定の時期での購入を推奨するものではありません。タイヤは保管環境によって劣化が進むため、早期に購入して長期保管することが有利とは限りません。
使用時期と保管条件を踏まえて判断してください。
原料は、ナフサ由来の合成ゴムと天然ゴムの両方から来ている
4社が共通して挙げる「タイヤ原材料価格の高騰」の中身を分解すると、性質の異なる2つの原料に行き着きます。ナフサから作られる合成ゴムと、農産物の天然ゴムです。
合成ゴムはナフサから作られる
タイヤに使われるゴムには、天然ゴムと合成ゴムがあります。合成ゴムは、石油化学原料であるナフサを起点として作られます。ナフサを分解して得られるブタジエンなどが、合成ゴムの原料になります。
当社は2026年のナフサ価格を継続して追ってきました。ナフサ価格には性質の異なる3つの系列があり、それぞれ水準もピーク時期も異なります。
| 系列 | 2026年の水準 | 性質 |
|---|---|---|
| アジアスポット市況 | 3月末に1トン1,200ドル超 | 最も早く動く。実際の到着は約2か月後 |
| 輸入CIF(通関統計) | 5月16日に1,043ドル | スポットの高騰が約2か月遅れて反映される |
| 国産ナフサ基準価格 | 第1四半期 1kLあたり65,700円 | 四半期ごとに決まる。第2四半期は過去最高の見込み |
出典は当社「ナフサ価格推移2026完全まとめ」です。同記事で、系列ごとの出典と取得経路を明示しています。
この3系列の関係は、タイヤの価格改定を読むうえでも効いてきます。上流のスポット価格が下がっても、四半期ごとに決まる国産基準価格には、約2か月から半年の遅れで届きます。
メーカーが実際に負担する原料コストは、報道で目にするスポット価格とは時期がずれています。
天然ゴムは合成ゴムと相互に代替する
天然ゴムはゴムノキの樹液から得られる農産物で、産地の作柄と季節に左右されます。合成ゴムとは用途が重なるため相互に代替できます。一方の価格が上がればもう一方に需要が向かう、という関係が指摘されています。
4社が公表している理由は「タイヤ原材料価格の高騰」までです。その内訳として、どの原料がどれだけ効いたかは開示されていません。
この関係が成り立つとすれば、ナフサの高騰で合成ゴムのコストが上がる局面では、代替先である天然ゴムにも需要が向かいます。タイヤメーカーは、2つの原料が同時に上がる状況に置かれることになります。
ただし執筆時点で、2026年8月の天然ゴム相場が実際にどの水準にあるかは確認できていません。上の記述は原料間の一般的な関係で、今回の改定との因果を数値で裏づけたものではありません。
原料相場の直近値は、この記事に記載していません 天然ゴムとブタジエンの2026年8月時点の相場について、執筆時点で信頼できる一次資料を確認できませんでした。そのため、具体的な数値は記載していません。
原料相場は日々変動します。判断に用いる場合は、東京商品取引所や業界紙の最新値を直接参照してください。ナフサについては、当社の関連記事で系列ごとの推移を記録しています。
同じナフサが、荷物を包む資材も上げている
合成ゴムがナフサから作られるということは、当社が扱う物流資材と、原料の川上を共有しているということです。荷物を載せるもの、包むもの、運ぶものが、すべて同じナフサを起点としています。
ナフサから分かれる先に、資材とタイヤの両方がある
ナフサを分解すると、エチレンやプロピレン、ブタジエンといった基礎原料が得られます。この先が分かれます。
| ナフサからの経路 | できるもの | 物流での用途 |
|---|---|---|
| エチレン → ポリエチレン | ストレッチフィルム | パレットに積んだ荷物を巻いて固定する |
| プロピレン → ポリプロピレン | プラスチックパレット、PPバンド | 荷物を載せる、結束する |
| ブタジエン → 合成ゴム | タイヤ | その荷物を運ぶ |
石油化学の基本的な系統を整理したものです。実際の製造では、他の原料や工程も関わります。
荷物を載せるもの、包むもの、運ぶものが、すべて同じナフサを起点としています。2026年に入ってから、この3つが順に上がってきました。
当社が扱うプラスチックパレットやストレッチフィルム、PPバンドにも価格改定があります。それと今回のタイヤの改定は別々の出来事ではなく、同じ川上を持っています。
運送コストの計算では二重に効く
荷主から見ると、この構造は二か所で効いてきます。梱包資材の価格が上がり、それを運ぶ運賃の原価も上がります。タイヤは運送事業者の変動費に含まれるため、改定は時間差で運賃交渉の材料になります。
2026年の食品値上げでも、帝国データバンクの調査では「包装・資材」を要因とする値上げが64.0%を占めています。「物流費」は65.8%です。包装と物流はほぼ同じ比率で並んでおり、どちらか一方の話ではありません。
ナフサ価格の3系列と、それぞれがどの時期にどう動いたかは、ナフサ価格推移2026完全まとめ、国産ナフサ価格・スポット・通関CIFの最新チャートで整理しています。
仕組みを専門用語なしで追いたい場合は、ナフサの「目詰まり」を一般向けにわかりやすく解説をご覧ください。
9月に予定されている食品などの値上げ全体は、2026年9月 値上げ一覧、年内最多4,531品目と食品消費税1%引き下げ方針で扱っています。
事業者の負担は、年間のタイヤ費用に改定率を掛けて求められる
改定率が平均3%から6%と分かっているため、年間のタイヤ関連費用が把握できていれば、増加額は比例計算で求められます。
| 年間費用 | 5%の場合 | 6%の場合 |
|---|---|---|
| 50万円 | +25,000円 | +30,000円 |
| 100万円 | +50,000円 | +60,000円 |
| 300万円 | +150,000円 | +180,000円 |
| 500万円 | +250,000円 | +300,000円 |
改定率をそのまま乗じた比例計算です。当社による試算で、特定の事業者の実績ではありません。実際の負担は、メーカー構成、車種、交換本数、販売店との取引条件によって変わります。
1本あたりの金額は、この記事では示さない
各社が公表しているのは平均の改定率のみです。商品ごとの改定額も、トラック・バス用タイヤの単価も公表されていません。
1本あたりいくら上がるかを示すには、単価を仮定する必要があります。それは推定を数値として提示することになるため、この記事では行いません。
自社の負担を見積もる場合は、過去1年の実際のタイヤ購入額を起点に、上の比例計算を当てるのが確実です。
リトレッドを含めて見積もる
第3章のとおり、横浜ゴムはリトレッドタイヤも改定対象としています。新品からリトレッドへ切り替えることで改定を回避する、という考え方は成り立ちにくいです。年間費用を積算する際は、リトレッドの支出も同じ率で見ておく必要があります。
また、チューブとフラップは4社すべてが対象に含めています。タイヤ本体だけでなく、付随する部材も同じ改定に入ります。
タイヤは保管で劣化するので、前倒しは一律に有利とは言えない
改定日が分かっている場合、発注を前倒しするという選択肢が出てきます。ただしタイヤには、前倒しを一律に有利とはできない事情があります。
タイヤは保管で劣化する
タイヤはゴム製品で、直射日光、高温、油分、オゾンなどの影響を受けて、経年で性質が変わります。大量に買い置きしても、使う頃に性能が落ちていれば意味がありません。保管場所の条件と、実際に使うまでの期間を踏まえる必要があります。
この点は、当社が扱うプラスチックパレットやPPバンドと事情が異なります。樹脂製品も紫外線で劣化しますが、屋内保管であれば比較的長期の在庫に耐えます。
タイヤは安全性能に直結する部材であるため、在庫回転の考え方を分けたほうがよいです。
前倒しできる範囲を実使用量から決める
現実的なのは、通常の交換サイクルで数か月以内に使う分だけを前倒しする形です。年間の交換本数と交換時期が把握できていれば、9月1日までに消化予定の分と、その次の分までを見て判断できます。
ただし第1章のとおり、今回発表されているのはメーカー出荷価格です。販売店の店頭価格がいつ切り替わるかは販売店ごとに異なるため、前倒しの効果があるかどうかは、取引先に確認するのが確実です。
改定の理由を運賃交渉の材料として整理しておく
運送を受託する立場であれば、タイヤの改定は原価の上昇として説明できる材料になります。4社が公式リリースで理由を公表しているため、根拠として提示しやすいです。
その際は、次の2点を正確に扱っておくと、話が食い違いにくくなります。改定率は「平均」であって商品ごとに異なる点と、メーカー出荷価格であって店頭価格ではない点です。実際の負担額は、自社の購入実績から示すのが確実です。
調達・購買のご担当の方へ
- 過去1年の実際のタイヤ購入額(第7章の比例計算の起点)
- リトレッドタイヤ、チューブ、フラップの支出も、同じ率で見込んでいるか
- 販売店の店頭価格がいつ切り替わるか(取引先への確認)
- 改定率は「平均」で商品ごとに異なり、メーカー出荷価格であること
この記事は、特定の発注時期や取引条件を推奨するものではありません。タイヤの選定と交換時期は安全性に直結するため、車両の使用状況に応じて判断してください。
今後は、ナフサ・天然ゴム・他社の動きを確かめていく
2026年8月10日時点で確認できているのは、4社の改定内容と原料の経路までです。この先は、次の指標を追うことになります。
| 指標 | 確認できていること | 見方 |
|---|---|---|
| 国産ナフサ基準価格 | 2026年第1四半期は1kLあたり65,700円。第2四半期は金額・上昇幅とも過去最高の見込み | 四半期ごとに決まるため、合成ゴムの原料コストは遅れて反映される |
| 天然ゴム相場 | 2026年8月時点の値は、この記事では確認できていない | 合成ゴムと相互代替の関係にあり、片方の上昇が他方に波及する |
| 他社の動向 | TOYO TIREとグッドイヤーについて、2026年の改定を伝える情報はあるが時期が媒体により食い違う。公式リリースは確認できていない | この記事では4社に限定した。第2章の注記を参照 |
| 次回の改定 | 4社とも今回以降の予告は確認できていない | 横浜ゴムと日本ミシュランは2026年に夏・冬で2回に分けている |
「確認できていること」は2026年8月10日時点です。国産ナフサ基準価格は、当社「ナフサ価格推移2026完全まとめ」によります。
2025年から続く連続的な改定である
日本ミシュランは今回の改定について、2025年2月に平均5〜8%の改定を実施した後の2回目にあたるとしています。今回の3〜5%は、その上に乗る形の改定です。
タイヤは交換までの間隔が数年に及ぶため、前回購入時との差は1回の改定率よりも大きくなります。数年ぶりに交換する場合、複数回の改定が積み上がった価格に直面することになります。
確認できていないこと
この記事では、次の点について根拠のある情報を確認できていません。推測での記載は避けます。
- 各社の商品別・サイズ別の改定率。4社とも「平均」および「商品により異なる」とのみ公表しています
- トラック・バス用タイヤの単価と、1本あたりの改定額
- ブリヂストンと住友ゴムの「国内市販用タイヤ」に含まれる車種別の内訳
- TOYO TIREとグッドイヤーの2026年の改定内容。両社の公式リリースを確認できていないうえ、伝えている情報どうしが食い違っています。ある販売店は、2026年9月1日の値上げ対象にTOYO TIREとグッドイヤーを含めています。別の販売店は、TOYO TIREを8月からとしています。また業界メディアは、グッドイヤーが2026年7月1日に冬タイヤを3〜6%引き上げるとしています。この記事では、いずれも採用していません
- 販売店の店頭価格がいつ改定されるか。これは販売店ごとの判断によります
- 天然ゴムおよびブタジエンの2026年8月時点の相場
よくある質問
タイヤの値上げはいつからですか
2026年9月1日である。ブリヂストン、横浜ゴム、住友ゴム、日本ミシュランの4社が同じ日にメーカー出荷価格を改定する。ただし2026年の改定は9月1日だけではない。横浜ゴムと日本ミシュランは乗用車用の夏タイヤを6月1日に改定済みで、9月1日は冬タイヤやトラック・バス用が対象である。またこれはメーカーから販売店への出荷価格であり、店頭の販売価格がいつ変わるかは販売店ごとの判断による。9月1日を境に店頭価格が一律に上がるとは限らない。
スタッドレスタイヤも値上げの対象ですか
対象である。横浜ゴムは乗用車用・バン用の冬タイヤとオールシーズンを9月1日の対象とし、乗用車用の夏タイヤは6月1日に改定済みで9月1日分には含めていない。日本ミシュランも冬タイヤを9月1日、夏タイヤを6月1日としている。ブリヂストンは国内市販用タイヤの夏と冬の両方を9月1日の対象としている。
値上げ率はメーカーによってどれくらい違いますか
ブリヂストンと横浜ゴムが平均5%、住友ゴムのダンロップとファルケンが平均6%、日本ミシュランが3〜5%である。ただし4社とも「商品により改定率が異なる」としており、商品別やサイズ別の率は公表されていない。表示されている数値はいずれも平均または各商品グループの平均にあたる。
トラックやバス、農業機械のタイヤも上がりますか
横浜ゴムと日本ミシュランは、トラック・バス用、建設・産業車両用、農業機械用を9月1日の対象として明記している。横浜ゴムはリトレッドタイヤも含めている。ブリヂストンと住友ゴムのリリースは「国内市販用タイヤ」とのみ記載しており、車種別の内訳は公表されていない。なお日本経済新聞は、ブリヂストンの改定について乗用車やトラック・バス向けを含むと報じている。
なぜプラスチックパレット株式会社がこの記事を書いているのですか
当社が扱うプラスチックパレット、ストレッチフィルム、PPバンドは、いずれもナフサを起点とする石油化学製品である。タイヤに使われる合成ゴムも同じナフサから作られており、荷物を載せるもの、包むもの、運ぶものが同じ原料の川上を共有している。当社は2026年のナフサ価格を系列ごとに追ってきたため、その延長として今回の改定を整理した。
出典・エビデンス一覧18件
メーカー公式リリース
- 株式会社ブリヂストン「国内市販用タイヤの価格改定について」
- 住友ゴム工業株式会社「国内市販用タイヤおよび関連商品の価格改定について」
- 横浜ゴム株式会社「国内市販用タイヤの価格改定について」(6月1日実施分)
- 横浜ゴム株式会社「国内市販用タイヤの価格改定について」(9月1日実施分)
- 日本ミシュランタイヤ株式会社
報道
- 日本経済新聞
- 日本経済新聞
- Car Watch
- LNEWS
- 日刊自動車新聞
- ゴム報知新聞NEXT
この記事で採用しなかった情報
- オートバックス店舗の告知
- BSRweb(株式会社プロトリオス)
原料
- 当社「ナフサ価格推移2026完全まとめ」
- 帝国データバンク「食品主要195社」価格改定動向調査 ― 2026年8月
当社の関連記事
文:プラスチックパレット株式会社 編集部
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