ナフサショックで不足する
緩衝材・梱包材リスト【2026年5月版】
購買担当者向け 代替資材ガイド

01ナフサショックで不足している緩衝材・梱包材リスト

2026年2月末のホルムズ海峡封鎖を起点とするナフサ供給逼迫は、2カ月半を経た5月時点でポリエチレン・ポリプロピレン・ポリスチレン系の包装資材すべてに広がっている。テープ類（OPP・PPバンド）とストレッチフィルムについては別記事で詳述しているため、本記事ではそれ以外の「物を保護する緩衝材」「容器・成形包装材」に絞って整理する。

以下が、2026年5月時点で値上げ・出荷上限・納期遅延のいずれか（または複数）が発生している主要5品目である。発表元のメーカー名は伏せるが、出典・エビデンス一覧（記事末尾）にて一次ソースを開示している。

02緩衝材・梱包材 在庫・納期・値上げ率マトリクス

2026年5月時点の主要5品目について、購買判断に必要な指標を一覧化した。「在庫状況」は業界全体の傾向であり、個別の取引先・グレード・数量によって差異がある。最新の状況は必ず取引先メーカーに直接確認することを推奨する。

03代替資材の探し方──5つの実務アプローチ

緩衝材・梱包材の供給制約に対しては、「同じ品目を別ルートで探す」より「梱包設計そのものを変える」方が中期的に効率が高い。以下、購買・物流・品質保証部門で実装しやすい代替アプローチを5つ整理する。

① 紙緩衝材への部分置き換え

クラフト紙シュレッド、ハニカム紙、紙パッキングペーパーなどへの部分置き換えは、EC物流・ギフト包装で先行している実装パターン。ただし2026年5月時点でグラビアインキ30%超・段ボール原紙10〜15%・紙器用接着剤も値上げが発表されており、紙系もコスト上昇局面にある。完全な逃げ場ではなく、「ポリ系緩衝材の使用量を5〜7割に減らす」程度の部分置き換えとして設計するのが現実的。

② 再生原料比率の高い銘柄への切り替え

気泡緩衝材については再生原料を80〜90%使用する銘柄（業界最大手の主力ライン）が従来から存在する。これらは値上げ局面でもバージン原料品より価格上昇率がやや低く抑えられる傾向にある。ただし2026年は再生原料そのものが逼迫しているため、調達優先順位の確保には早期発注と既存取引先との関係性が物を言う。

③ リターナブル容器化（最も構造的な解）

水産・農業・自動車部品・家電など、定期的に同一仕向地に発送する物流では、発泡スチロールや段ボール＋緩衝材の使い捨て梱包を、プラスチックコンテナ・折りたたみコンテナ・密閉コンテナなどのリターナブル容器に置き換えることで、緩衝材の使用量そのものを構造的に削減できる。初期投資は必要だが、6〜18カ月で投資回収可能な事例が多く、ナフサショック後の「価格高止まり」局面では特に効果が大きい。

④ 梱包規格そのものの見直し（パレット最適化）

輸送時のダメージを「緩衝材で守る」発想から、「パレットと積載設計で揺らさない」発想への転換も有効。具体的には、(a) パレット内寸を製品寸法に最適化して空隙を減らす、(b) 高剛性パレットへの切り替えで段積み時の沈み込みを抑える、(c) ネスティング・段積み再設計で輸送時の振動・衝撃を構造的に低減する──などのアプローチ。緩衝材使用量を3〜5割削減できた事例もある。

⑤ もみ殻・木毛・コーンスターチ系の生分解性緩衝材

農産物・陶器・ガラス器などのニッチ用途では、もみ殻・木毛（もくめ）・コーンスターチ系の生分解性緩衝材も選択肢になる。供給量は限定的だが、ナフサ系の代替として地域経済との結びつきも訴求できる。BtoC・ギフト用途では「環境配慮」のブランドメッセージにも転用しやすい。

042026年下半期の見通し──供給シナリオ3段階

ナフサショックの本質は、(a) ホルムズ海峡の通航リスク、(b) 国内エチレン12基中6基減産・3基のみフル稼働という設備稼働問題、(c) 韓国産ナフサの全量輸出禁止（5カ月間）による調達先制約──の3層構造である。これらの解消には時間がかかり、緩衝材・梱包材の供給正常化には少なくとも数カ月のタイムラグが想定される。

重要なのは、2026年内にナフサ価格が中東情勢悪化前の水準に戻ることは期待しにくいという業界の共通認識である。短期的な値上げ対応だけでなく、中長期の梱包設計見直しを並行することが、調達コスト管理と供給安定の両立につながる。