Mac miniが94,800円→134,800円、Apple日本のMac・iPad値上げはいつから何がいくら上がったのか

2026年6月25日、日本のApple Storeで何が起きたか

Apple日本は2026年6月25日、Apple Storeオンラインで販売する製品の価格を改定した。新製品の発表にともなうものではなく、販売中の製品の価格表示がそのまま切り替わる形をとった。

対象はMac、iPad、HomePod、HomePod mini、Apple TV 4K、Apple Vision Proである。米国の現地時間では6月24日にあたり、報道によって日付表記が1日ずれる場合があるが、日本の表示価格が切り替わったのは6月25日である。ITmedia PC USERの報道によれば、iPhone・Apple Watch・AirPods・AirTagはこのときの対象に含まれていない。Macについてはノート型・デスクトップ型の双方が対象となった。

Macの最小構成価格

出典：AAPL Ch.（2026年6月25日）。いずれも各機種の最小構成価格・税込。Mac miniの改定前94,800円は2024年11月の発売時価格であり、この間の経緯は第2章で扱う。

iPadの最小構成価格

出典：AAPL Ch.（2026年6月25日）。iPad Air 11インチの98,800円から129,800円への変化はGIGAZINEも同じ値を報じている。

値上げ率は機種によって3倍近い開きがある

Mac 8機種の変化率は、最小がMacBook Pro 16インチ（M5 Max）の15.4%、最大がMac miniの42.2%で、開きは約2.7倍ある。日本経済新聞は2026年6月26日付でこの改定を「2〜3割」と整理しており、機種ごとに見るとその上下に幅があることになる。差額の絶対値では16インチMacBook Proの10万円が最大だが、率で見ると影響が大きいのは価格帯の低い機種のほうである。

MacBook Neoは2026年3月の発売時、最小構成が99,800円で10万円を下回る唯一のノート型Macという位置づけだった。改定後は119,800円となり、この位置づけは発売から4か月足らずで解消している。アスキーの報道では512GBモデルも137,800円へ23,000円上がっている。

Mac miniの4万円は一度に上がったのではない

Mac miniの94,800円から134,800円への変化は、6月25日の一度の改定で起きたものではない。間に、価格改定とは別の理由で最低購入価格が動く局面が挟まっている。

時系列で並べると次のようになる。

出典：発売時価格は価格.com掲載のアップル発表内容、5月の変化はAAPL Ch.・ゴリミー・アスキー（Yahoo!ニュース掲載分）、6月25日の価格はAAPL Ch.。いずれも税込。

5月に起きたのは価格改定ではなく構成の入れ替えだった

2026年5月上旬、日本のApple Store OnlineからMac miniの256GBストレージ構成が姿を消した。ゴリミーはこのとき、512GBモデルそのものの価格は変わっておらず、124,800円という従来からの価格が最小構成として残った形だと報じている。つまりAppleの側から見れば低容量構成の整理であり、値札そのものを書き換える改定ではない。

ただし購入する側から見れば、新品のMac miniを買うために必要な最低金額が94,800円から124,800円へ3万円上がったことに変わりはない。同じ出来事が、供給者の視点と購入者の視点で別の言葉になる。

報道の「4万円値上げ」は256GB同士の比較である

6月25日の改定を報じた記事の多くは、Mac miniの変化を「94,800円から134,800円へ4万円」と伝えている。この94,800円と134,800円はいずれもM4／16GB／256GB構成であり、比較の前提は揃っている。42.2%という変化率も同構成同士の比較として成立する。

一方で、5月上旬から6月24日までの期間に購入を検討していた人にとっては、直前の最低価格は124,800円だった。この人から見た6月25日の変化は1万円である。同じ「Mac miniの値上げ」でも、どの時点を起点にするかで4万円と1万円の2つの答えが並び立つ。記事や資料でMac miniの値上げ幅を扱うときは、起点をどこに置いているかを確認する必要がある。

6月25日と7月18日は性質の違う値上げである

2026年、Apple日本の販売価格は2回にわたって改定されている。この2回は対象製品が重ならないだけでなく、価格が動いた理由も異なる。

出典：6月25日の対象製品はITmedia PC USER、米国価格の同時引き上げはロイター（GIGAZINE経由）およびAl Jazeera、7月18日のiPhone価格は日経およびprodig。

6月25日は米国価格も同時に動いている

ロイターは6月25日、生成AI向けデータセンターの建設が世界的に進んだことでメモリとストレージの需要が急増し、パソコンやタブレットに使う部品の価格が押し上げられていると伝えている。米国価格でもMacBook Airが1,099ドルから1,299ドル、iPad Airが599ドルから749ドルへ上がった。日本だけの動きではない。

7月18日は米国が据え置かれたまま日本だけが動いた

これに対し7月18日のiPhone改定では、米国のiPhone 17が799ドルのまま据え置かれ、日本価格だけが129,800円から142,800円へ変わっている。このとき日本価格から逆算した想定為替は162.48円で、同時期の税関公示レート162.12円と0.22%差で一致した。為替の反映であることが数値で確認できる改定だった。

この逆算の手順と、輸入取引で提示された価格が為替で説明できる範囲かを確かめる実務については、iPhoneの日本価格から想定為替を逆算する、円安で輸入コストはいくら上がるのかの実務ガイドで扱っている。仕組みを専門用語なしで追いたい場合は「2026年のiPhone値上げ」をやさしく解説、アメリカは据え置きなのに日本だけ上がった本当の理由を参照されたい。

2つの改定を「2026年のApple値上げ」として一括りにすると、原因の異なる動きが混ざる。6月25日は部品コスト、7月18日は為替である。次章では、この違いが新価格そのものに現れていることを確認する。

新価格から逆算した想定為替は157円台から159円台

Appleは日本価格に用いている為替レートを公表していない。ただし米国価格と日本価格の両方が公開されているため、両者から想定レートを逆算できる。日本価格は税込、米国価格は税別で表示されるため、日本価格を1.1で割って税抜相当額に直したうえで米国価格で割る。

日本価格は税込、米国価格は税別。逆算式は「日本価格÷1.1÷米国価格」で、小数第2位を四捨五入した。米国価格の出典はMacBook Airがロイター（GIGAZINE経由）ほか複数媒体、iPad AirとiPad ProがAl Jazeera。MacBook NeoとMacBook Proは米国の改定後価格を確認できた媒体が1本にとどまり、うちMacBook Neoは媒体間で改定幅が一致しないため、本表から除いた。iPhoneの数値は当社既報による。

6月25日組と7月18日組で設定水準が分かれている

6月25日に改定されたMac・iPadの想定為替は157.3円から159.1円の範囲に収まる。これに対し7月18日に改定されたiPhone 17は162.5円である。同じApple日本の価格でありながら、1か月弱の間に約3円から5円の開きが生じている。この開きは、2つの改定で価格の決め方が違っていたことを示している。

改定当日の実勢は161円台後半だった

この差の意味は、改定当日の相場と並べると分かりやすい。2026年6月25日の東京市場でドル円は161円台後半で推移し、高値は161円84銭だった。同じ日に設定されたMac・iPadの想定為替は157円台から159円台である。日本価格には、当日の実勢より3円から5円ほど円高寄りのレートが当てられている。

7月18日のiPhoneは逆に、逆算値162.5円が同時期の税関公示レート162.12円とほぼ一致していた。為替をそのまま反映した改定である。この対比は、6月25日の改定が為替ではなく部品コストを起点としていたことと整合する。

2026年8月10日の実勢は158円台にある

ドル円は2026年8月10日の東京市場で157円71銭から158円45銭で推移した。7月29日に163円30銭をつけた水準からは円高方向に戻っている。

この実勢と照らすと、6月25日に設定されたMac・iPadの想定為替157.3円から159.1円は、現在の相場とほぼ重なる位置にある。為替を理由とした追加改定の余地は、少なくとも8月10日時点の水準では大きくない。逆にiPhoneの162.5円は現在の実勢より円安寄りに設定されており、為替の観点では先行して織り込んだ形になっている。

したがってMacとiPadについては、次に価格が動くとすれば為替ではなく部品コスト側の要因、あるいは新モデル投入のタイミングということになる。次章でその部品コスト側を確認する。

部品コストの側で何が起きていたか

6月25日の改定が世界共通の部品コスト上昇を起点としていることは、Apple自身の説明と、同時期のメモリ相場の動きから確認できる。

ロイターの報道によれば、Appleはメモリとストレージ用チップの価格上昇をこれまで吸収してきたものの、複数製品の価格を引き上げる必要がある段階に達したと説明している。理由として挙げられているのは、生成AI向けデータセンターの建設が世界中で進み、メモリとストレージの需要が急増したことである。

DRAM価格は1年前の6倍を超えていた

日本経済新聞は2026年6月26日、モルガン・スタンレーの調査として、2026年6月時点のDRAM価格が1年前と比べて6倍以上になっていると伝えている。同記事はAppleのMac・iPadの改定幅を2割から3割と整理しており、本稿の第1章で確認した15.4%から42.2%というレンジとおおむね重なる。

ティム・クックCEOは2026年6月17日のウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューで、部品コストの上昇を背景に価格の引き上げは避けられないとの見方を示していた。改定はその8日後に実施されている。

供給の制約は2027年まで続く見通しとされている

prodigの整理によれば、半導体の供給不足は2027年まで続く見込みとされ、今後さらなる価格改定の可能性も報じられている。米マイクロン・テクノロジーのサンジェイ・メロートラCEOも2026年6月24日に、供給の締まりが2027年以降も継続するとの見通しを示している。

メモリ価格がなぜここまで動いたのか、その背景にある産業ガスの供給制約とAI向け需要の構造については、AppleがなぜMacを3万円も値上げしたのか、中東ヘリウム不足とAIメモリ争奪戦の二重の圧力を暮らし目線でやさしく解説で扱っている。本稿では価格そのものの整理に絞る。

同じ時期、カメラとメモリーカードも価格が動いていた

メモリとストレージのコスト上昇はAppleに限った話ではない。Appleの改定を挟む形で、国内のカメラメーカー2社と、記録メディアを扱う各社が価格を動かしている。並べて見ると、製品の中でメモリが占める位置によって転嫁の幅が大きく変わることが分かる。

キヤノンは2026年5月21日、ニコンは6月1日に改定した

出典：キヤノンマーケティングジャパン「商品価格改定について」、ニコン「一部製品の価格改定のお知らせ」、ソニーマーケティング「業務用映像制作関連機器の出荷価格改定に関するお知らせ」。ソニーの個人向けデジタル一眼カメラについては、2026年8月10日時点で価格改定の発表を確認できていない。

ニコンは率ではなく額で転嫁している

ニコンのZ50IIの改定内容を並べると、キットの設計が見えてくる。

出典：ニコン「一部製品の価格改定のお知らせ」（2026年5月18日公開、5月20日に価格表示の誤記を訂正）。価格は税込。

キット3種の差額はいずれも16,200円で完全に一致している。変化率は8.1%から9.8%まで開くが、上乗せした金額は同じである。レンズの構成にかかわらず一定額を乗せた設計であり、率を揃えたのではなく額を揃えたことになる。

Appleの改定は変化率が15.4%から42.2%まで開き、額も20,000円から100,000円まで幅があった。同じ部品コスト上昇への対応でも、率で乗せるか額で乗せるかという設計の違いが出ている。

キヤノンは上位機を据え置き、エントリー機を上げた

キヤノンの改定では、EOS R8のボディが10%、EOS R50 Vのレンズキットが5.5%上がった一方で、EOS R5 Mark IIやEOS R6 Mark IIIといった上位機は据え置かれている。

これは本稿の第1章で確認した構造と重なる。Appleでも差額の絶対値が最大だったのはMacBook Pro 16インチだが、変化率が最大だったのはMac miniだった。価格帯の低い機種ほど、同じ部品コストの上昇が率として大きく効く。エントリー機は部品原価が本体価格に占める比率が高く、吸収できる余地が小さいためである。

円安だけでは説明がつかない

Appleは輸入品であり、円安が日本価格を押し上げる方向に働く。一方でキヤノンとニコンは日本メーカーであり、円安は海外売上を円建てで押し上げる方向に働く。それでも国内価格は上がっている。

両社が挙げている理由は原材料費と製造・物流コストの高騰であり、為替ではない。カメラは高性能機ほどバッファ用に大容量のメモリを搭載するため、DRAMとNANDの相場は原価に直接効く。第5章で確認したメモリ相場の動きが、輸入品か国産品かを問わず価格に届いていることになる。

メモリーカードは最大151.5%上がった

アイ・オー・データ機器は2026年6月17日、NASやHDDをはじめとする98型番について、7月1日からの価格改定を発表した。同社は理由として、世界的な半導体部品や原材料価格の高騰に加え、輸送や燃料費など製造に関わるコスト上昇を挙げている。

出典：アイ・オー・データ機器「商品価格改定のお知らせ」（2026年6月17日）、およびアスキー・ニッチなPCゲーマーの環境構築Zによる内容紹介。同社は個人向けNASの改定率を最大52.9%としている。

同じ会社の同じ発表の中で、HDDが5.7%からなのに対し、メモリーカードは115.7%からという開きが出ている。HDDは磁気ディスクを使う記録装置でNANDフラッシュを使わない。メモリーカードはNANDそのものである。同じ「記録するための製品」でも、NANDを使うかどうかで改定率が20倍近く違う。

ソニーは値札ではなく供給を止めた

記録メディアでは、価格を書き換える前に別の対応が先に起きている。ソニーは2026年3月27日以降、CFexpressメモリーカードとSDメモリーカードについて、特約店からの注文受付とソニーストアでの注文受付を一時停止した。理由として、世界的なメモリ不足の影響で需要に対して供給できない状況が当面続くと見込まれることを挙げている。

対象はCFexpress Type A（CEA-G1920T／CEA-G960T／CEA-G480T／CEA-G240T）、CFexpress Type B（CEB-G480T／CEB-G240T）、SDXC/SDHCメモリーカードの各シリーズで、いずれも同社のデジタルカメラで写真や動画を記録するための製品である。その後2026年5月に一部製品の受注が再開されたが、再開にあわせて価格改定が実施された。SF-E256／SF-E128A／SF-E64Aは受付停止が続いている。

Appleもカメラメーカーも、販売を続けたまま値札だけを書き換えた。ソニーの記録メディアは、いったん売るのをやめ、供給の見通しが立った製品から新しい値段で戻すという順序をとっている。同じ部品コストの上昇でも、供給の余裕が小さいところでは、価格より先に数量の制約として現れる。

川上に近いほど転嫁率が上がる

ここまでの数字を、製品の中でメモリが占める位置で並べ替えると、はっきりした傾向が出る。

各社の改定における最大値を並べたもの。カメラはZ50IIボディ、AppleはMac miniの最小構成、メモリーカードはアイ・オー・データの該当カテゴリーの上限値による。製品構成が異なるため厳密な同一条件の比較ではない。

完成品はメモリ以外の部材や組立費が原価に含まれるため、メモリ相場の上昇は希釈されて届く。カメラはレンズ・センサー・機構部品の比重が大きく10%台、Macは記憶装置とメモリの比重が上がって40%台、メモリーカードは希釈するものがないため3桁になる。

調達側から見ると、これは見積書を受け取ったときの妥当性判断に使える。提示された改定幅が、その製品におけるメモリの比重と釣り合っているかを見る。部材の一部にすぎない製品で3桁の改定を求められていれば、メモリ以外の要因が含まれている可能性が高い。

2022年7月の一斉改定との違い

Apple日本がMacとiPadをこれだけまとまった範囲で改定したのは、2022年7月以来である。ただし2回の改定は、価格が動いた理由が異なる。

出典：prodig「Apple製品の値上げ情報」（2026年6月26日公開・8月8日更新）の整理による。

2022年の改定は日本価格だけの見直しであり、円高に振れれば価格が戻る可能性が残っていた。2026年6月25日の改定はドル建て価格そのものが上がっているため、為替が円高方向に戻っても、部品コストに由来する部分は日本価格に残る。

実際、第4章で確認したとおり、ドル円は7月29日の163円30銭から8月10日には158円台へ戻している。それでも8月10日時点でMacBook Neoの価格は119,800円のままである。円安局面で上がった値札が円高局面で自動的に戻るわけではないことが、この2か月弱で実際に確認できる。

この非対称性は、Apple製品に限った話ではない。ドル建てで仕入れる資材全般に共通する構造であり、価格改定を受け取る側は「為替が戻れば下がる部分」と「戻らない部分」を分けて把握しておく必要がある。

事業者の調達実務としてどう受け止めるか

社内の端末更新を計画している事業者にとって、今回の改定で押さえておきたいのは、変化率が価格帯によって逆向きに効くという点である。

台数がまとまるほど、エントリー機の変化率が効いてくる

第1章の表のとおり、差額の絶対値が最も大きいのはMacBook Pro 16インチの10万円である。しかし1台あたりの差額が小さくても、台数がまとまれば影響は積み上がる。同じ差額でも母数が違えば予算に対する比重は変わる。

1台あたりの差額は第1章の改定前後価格の差による試算。台数は計算例として置いたもので、特定の企業の実績ではない。

更新の起点が2024年以前なら、差額は表の値より大きくなる

本稿の表に載せた差額は、いずれも改定直前の価格を起点としたものである。前回の更新が2024年以前であれば、その間に別の改定を挟んでいる可能性がある。Mac miniの例で見たとおり、起点をどこに置くかで4万円と1万円という2つの答えが出る。社内稟議で差額を示す場合は、比較の起点をいつの価格に置いたかを明記しておくと、後から検証しやすい。

納期と在庫の状況は価格とは別に確認する

2026年5月には、Mac miniの256GB構成が一時的に選択できなくなり、5月7日時点で新品は512GB以上の構成のみという状態になっていた。ゴリミーは同時期、米国では最小構成モデルが在庫切れとなり、日本でも表向きは販売されているものの配送が6月以降となる状態が続いていたと報じている。

価格が改定されていなくても、希望する構成が選べない、あるいは納期が延びるという形で調達計画に影響が出る場合がある。台数のまとまる調達では、価格表の確認と並行して、対象構成の納期を都度確認しておくほうが計画は立てやすい。

認定整備済製品は在庫次第で選択肢になる

Appleは新品とは別に、認定整備済製品をApple公式サイトで販売している。前世代のモデルが対象となるため、最新世代である必要がない用途では検討の対象になる。ただし在庫は入れ替わりが早く、希望する構成が常にあるとは限らない。台数をまとめて確保する用途には向かない。

本稿では認定整備済製品の価格が今回の改定をどう反映したかについて、根拠のある情報を確認できていない。価格の水準は在庫の状況で変わるため、実際の金額はApple公式サイトで都度確認されたい。

今後の見通しと、確認しておく指標

2026年8月10日時点で確認できているのは、6月25日の改定内容と、8月10日時点の為替水準までである。この先の価格については、以下の指標を追うことになる。

為替は財経新聞（フィスコ配信）およびみんかぶによる2026年8月10日の東京市場の値。DRAM価格は日本経済新聞2026年6月26日付が伝えるモルガン・スタンレーの調査。

為替の観点では、8月10日時点で追加改定の材料は大きくない

第4章で確認したとおり、6月25日に設定されたMac・iPadの想定為替は現在の実勢とほぼ重なる。この一致が続くかぎり、為替を理由とした追加改定の材料は限られる。ただしこれは8月10日時点の判断であり、相場が再び160円台へ動けば前提は変わる。

確認できていないこと

本稿では次の点について、根拠のある情報を確認できていない。推測での記載は避ける。

• Appleが日本価格の設定に用いている為替レートの決定方法と改定の周期。逆算値は結果から推定したものであり、Appleが公表した数値ではない
• 6月25日以降にMac・iPadの価格が再度改定される具体的な時期
• 次期モデルの投入時期と、その際の価格水準
• 法人向け販売価格が個人向けと同じ改定幅で動いたかどうか。本稿の価格はすべてApple Storeオンラインの表示価格である

よくある質問

Macの値上げはいつからですか

2026年6月25日である。日本のApple Storeオンラインの表示価格がこの日に切り替わった。新製品の発表にともなうものではなく、販売中の製品の価格が改定された形である。対象はMac、iPad、HomePod、HomePod mini、Apple TV 4K、Apple Vision Proで、iPhone・Apple Watch・AirPods・AirTagはこのときの対象に含まれていない。

Mac miniはいくら値上げされましたか

最小構成の価格は94,800円から134,800円になり、差額は40,000円、変化率は42.2%である。ただしこの変化は一度に起きたものではない。2026年5月上旬に256GBモデルが構成の選択肢から外れ、512GBモデルの124,800円が最小構成となる局面を挟んでいる。直前の最低価格である124,800円を起点にすると、6月25日の差額は10,000円になる。

iPhoneも同じタイミングで値上げされたのですか

異なる。iPhoneは6月25日の対象外で、2026年7月18日に別途改定された。iPhone 17（256GB）は129,800円から142,800円になっている。6月25日の改定は米国価格も同時に上がった世界共通の部品コスト転嫁であり、7月18日は米国価格が799ドルのまま据え置かれ日本価格だけが動いた為替調整である。原因が異なるため、2つを同じ値上げとして扱うと判断を誤る。

為替が円高に戻れば、Macの価格も下がりますか

部品コストに由来する部分は戻らない。6月25日の改定は米ドル建て価格そのものが上がっているため、円高になっても日本価格から自動的に差し引かれる性質のものではない。実際、ドル円は7月29日の163円30銭から8月10日には158円台へ戻っているが、MacBook Neoの価格は119,800円のままである。2022年7月の改定が円安を理由とした日本価格の見直しだった点と、ここが異なる。

なぜプラスチックパレット株式会社がこの記事を書いているのですか

当社は物流資材を扱う商社として、ドル建てで仕入れる資材の価格改定を日常的に受け取る立場にある。取引先から提示された改定幅が為替で説明できる範囲なのか、それとも原料や部品のコストに由来するのかを切り分ける作業は、日々の実務そのものである。Apple製品は日米双方の価格が公開されており、この切り分けを数値で確かめられる数少ない題材であるため、自社の資材調達で用いている見方をそのまま当てて整理した。