ナフサの「目詰まり」を一般向けにわかりやすく解説、
イラン情勢でスーパーの値上げが続く本当の理由

そもそもナフサって何？── 暮らしの「見えない血液」

「ナフサ」と聞いて、ピンとくる方は多くないかもしれません。一言で言えば、ナフサは原油（石油）を精製したときに出てくる、無色透明の液体です。ガソリンや灯油の仲間ですが、決定的に違うのは「使い道」です。

ガソリンは車を走らせるための燃料、ナフサは私たちの身の回りのほとんどのモノの「もと」になる原料です。つまり、ナフサは表に出てこないけれど、現代の暮らしを支える「見えない血液」のような存在なのです。

1.1 ナフサから作られているもの ── あなたの周りを見回してみると

では、具体的にどんなモノがナフサから作られているのでしょうか。今、あなたの周りを見回してみてください。

食品包装、飲料容器、洗剤、衣服、化粧品、建材、車、家電、医薬品の容器、ボールペン、おもちゃ── あらゆる工業製品が、もとを辿ればナフサに行き着きます。暮らしのモノの半分以上が、ナフサと無関係ではないと言っても過言ではありません。

1.2 日本は約7割を中東から輸入していた

日本は資源のない国です。プラスチック・化学製品の原料となるナフサも、その多くを海外から輸入しています。財務省貿易統計によれば、2024年時点で日本が輸入したナフサの7割超が中東地域でした。なかでも、アラブ首長国連邦（UAE）30%、クウェート22%、カタール15%という構成です。

中東産ナフサのほとんどは、「ホルムズ海峡」という幅約34kmの海の関所を通って日本に運ばれてきます。世界の海上石油輸送の3分の1がここを通る、まさに世界のエネルギーの大動脈です。

この海峡が止まったら、何が起きるか──。それが、2026年2月末に現実になりました。

なぜ足りなくなったの？── ホルムズ海峡封鎖から始まる連鎖

2026年2月28日、米国・イスラエルによるイラン攻撃を端緒に、ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態になりました。タンカーが安全に通れなくなり、日本に向かう中東産ナフサ・原油の輸送が止まりました。

2.1 何が起きたか ── 時系列で見る連鎖反応

2.2 なぜ単純な「代替輸入」では解決しないのか

「中東がダメなら、米国やオーストラリアから買えばいいのでは？」── そう思う方もいるでしょう。実際、日本は急ピッチで代替調達を進めています。日本経済新聞の報道によれば、2026年5月の米国からのナフサ輸入は、過去12カ月の平均の5倍に急増（5月27日時点で32万トン到達／船舶追跡情報）。米国・中南米・アフリカ・中央アジアから代替品が次々と日本に向かっています。

しかし、代替輸入には3つの大きな壁があります。

1. 輸送距離が長い── 米国からは太平洋横断、アフリカからは喜望峰経由（通常より14日長く、燃料コスト1.5倍）。輸送費が中東産より高くつく。
2. 戦争保険料の高騰── ホルムズ周辺を航行する船は保険料が爆騰しており、これがそのまま価格に乗る。
3. 性質が違う── 米国産ナフサはシェールガス由来で「軽質」寄り、日本の石化プラントは中東産を前提に設計されているため、効率的に使えない場合がある。

つまり、量は確保できても「同じ価格で・同じ効率で・同じ製品が」作れるわけではないのです。これが、ナフサショックが単純な値上げで終わらず、長期化している根本的な理由です。

政府が言う「目詰まり」を3つの原因で解く

2026年4月14日、経済産業省は「日本全体としては必要な量を確保できているが、流通の目詰まり解消が課題」と表明しました。「量はあるのに、必要な場所に届かない」── これが「目詰まり」です。なぜそんなことが起きるのでしょうか。

専門家の分析を読み解くと、原因は3つに整理できます。

3.1 物理的な原因 ── 「ガソリン優先」で取れる量が減る

製油所では、原油を熱して各成分（ガソリン・軽油・灯油・ナフサなど）を取り出します。温度管理によって「どの成分をどれだけ取るか」を微調整できますが、社会インフラを守るため、緊急時にはガソリン・軽油（自動車・物流の燃料）が優先されます。これにより、ナフサとして取り出せる量が前年同期比で約4〜5%減少しました。

さらに、政府が放出した国家備蓄原油は長期保存に適した「重質」な原油が多く、軽い成分であるナフサが取れにくいという技術的な制約もあります。

3.2 経済的な原因 ── 補助金がある燃料と、補助金がないナフサ

ここが少し意外な話です。政府は2026年3月19日から、ガソリンの全国平均が1リットル170円を超えた分を補助する「緊急的激変緩和措置」を再開しました。原油高による国民負担を抑える政策ですね。しかし、ナフサにはこの補助がありません。

製油所からすれば、「補助で黒字が守られる燃料」を多めに作り、「赤字になるナフサ」を抑えるのが経済合理的な判断です。悪意があるわけではなく、政策がそう仕向けているのです。これが、政府の言う「目詰まり」の重要な背景の一つです。

3.3 流通的な原因 ── 在庫はあるけれど、市場には流れない

政府の統計上、日本には数ヶ月分のナフサ在庫があるとされています。しかし現場では「欲しくても売ってくれない」という事態が起きています。これは「在庫の偏り」が原因です。

ナフサは 精製メーカー → 石化メーカー → 商社 → ユーザー という流れで届きます。中東情勢悪化以降、各段階で「自社の操業を止めないために抱え込む」動きが連鎖しました。

これら3つの原因（物理的・経済的・流通的）が同時に重なって、政府が言う「目詰まり」が生まれています。詳しい構造解析については、購買担当者・調達責任者向けの解析版記事「ナフサ供給『目詰まり』の正体 ── 3層構造を一次情報で解読する」もぜひご覧ください。

5月以降の急展開 ──「需要破壊」とは何か

2026年5月18日まで、ナフサ価格は高止まりが続き、「6月にはさらに上がる」との見方が大勢でした。ところが、5月末から6月にかけてナフサ国際価格が約26%下落するという、誰も予想しなかった事態が起きました。

「ナフサ価格が下がったなら、もう危機は終わった？」── 多くの人がそう思うかもしれません。しかし答えは「NO」です。下がった理由は、供給が回復したからではなく、需要そのものが消えてしまったからなのです。

4.1 3つの層で同時に進行している「諦め」

専門家の分析によれば、需要破壊は3つの層で同時進行しています。

① 化学メーカー（原料を買う側）

2026年5月21日、日本経済新聞は「ナフサはお金を出せば確保できる、化学大手が悩む高値在庫リスク」と題する記事を掲載。代替調達ができるようになったものの、「割高な原料を抱え込むと、後で価格が下がったときに『高値で買った在庫』が経営を圧迫する」というジレンマが、企業を慎重にさせています。

同じ日、石油化学工業協会の工藤幸四郎会長は記者会見で「中期的には価格が非常に大きな問題」「価格高騰による需要減退に懸念」と発言しました（時事通信報道）。エチレン4月稼働率は67.3%（過去最低、44カ月連続で好不況の目安90%を下回る）。「作れないから稼働率が下がっている」のではなく、「作っても売れないから稼働率が下がっている」面が大きくなってきています。

② 川中メーカー（プラスチック容器・部品を作る側）

主要4樹脂（ポリエチレン・ポリプロピレン・塩化ビニル樹脂）の4月の国内出荷数量は前年同月比で1〜7%減少しました。これは「値上げ前に駆け込みで買っておこう」という「前倒し需要」が一巡したことを示しています。在庫がたまっている川中メーカーは、新規発注を控え、まずは在庫を消化する局面に入りました。

③ 川下（食品・日用品・小売）

2026年5月30日、日経新聞は「食品値上げラッシュ、ナフサ不足で6月にも再燃」と報じました。主要食品メーカー195社を対象とした帝国データバンクの調査では、値上げ要因として「包装資材」が7割に達し、2023年に集計を始めて以来最高比率となりました。

つまり、市場価格は下がりましたが、それは「みんなが買えるようになったから」ではなく、「みんなが買うのを諦めたから」── これが2026年5月以降に起きている本質的な変化です。

価格が下がったのに危機が続く4つの理由

「ニュースで聞くナフサ価格」と、「実際に企業が払う価格」は別物です。実需者が現場で向き合うコストには、ニュースの数字に乗らない4つの上乗せ要因があります。ここを理解すると、なぜ価格急落でも値上げが続くのかが見えてきます。

5.1 上乗せ① ── 長期契約のプレミアム

ナフサの大きな取引は、ニュースで報じられる「市場価格（スポット価格）」ではなく、長期契約のフォーミュラ価格＋プレミアムで行われます。中東情勢悪化以降、「とにかく確実に量を確保したい」という事情から、企業は通常時より大幅に高いプレミアムを上乗せして契約しています。

三菱ケミカルグループの筑本学副会長は2026年5月21日、「プレミアムを支払うことで必要な量が調達できている状況だ」と発言（日経5月21日報道）。石油化学工業協会の工藤会長も「中東外からのナフサ価格は通常時の約2倍」と指摘しています。市場価格が767ドルになっても、この「2倍のプレミアム」分は実需者の負担として残り続けるのです。

5.2 上乗せ② ── 海上輸送費と戦争保険料の高騰

中東外から代替調達するということは、調達ルートの長距離化を意味します。米国からは太平洋横断、ヨーロッパ・アフリカからは喜望峰経由（通常より輸送日数約14日増、燃料コスト約1.5倍）。さらに、ホルムズ周辺の海域を航行する船舶への戦争保険料が爆騰しています。VLCC（大型タンカー）やMR（中型タンカー）の用船料も高止まり。これらはすべて市場価格には含まれない「物流コスト」です。

5.3 上乗せ③ ── 円安の進行

ナフサ価格は基本的にドル建てで取引されます。ドル建てで$1,043→$767と下がっても、その間の為替を見ると、2026年5月16日に1ドル158.45円だったのが、6月3日には159.69円とさらに円安が進みました。円ベースで見ると、市場価格の下落分の一部を為替が相殺している格好です。さらに輸送費・保険料もドル建てなので、円安は実需者の負担を底支えする方向に効いています。

5.4 上乗せ④ ── 軽質ナフサの「使いこなしにくさ」

これが最も見落とされがちで、しかも本質的な要因です。

日本の石油化学プラント（ナフサクラッカー）は、長年にわたって中東産ナフサの組成を前提に設計・運用されてきました。配管・熱交換器・分離塔・副生物処理設備のすべてが、中東産特有の性質に合わせて最適化されています。

一方、代替調達の主力となっている米国産ナフサはシェールガス由来で軽質（ライト）寄り、ロシア・カザフスタン産は重質寄りで、いずれも中東産とは性質が異なります。同じ1トンを買っても、得られる派生品（エチレン・プロピレン・芳香族など）の構成比率が変わるため、結果的に「欲しい量の派生品を得るために、より多くのナフサを買う／別ルートから補完調達する」必要が出てきます。

これは市場価格には現れない「実質コストアップ」です。さらに、設計外の組成のナフサを処理すると、プラントの熱バランス管理が難しくなり、安全運転のために稼働率を落とさざるを得ない側面もあります。4月のエチレン稼働率67.3%（過去最低）には、原料調達難だけでなく、この「組成ミスマッチによる安全運転」という技術的な制約も影響していると考えるのが現場感覚に近いでしょう。

私たちの暮らしへの影響 ── 何がいつまで値上がりするのか

抽象的な話が続いたので、ここからは「具体的に私たちの生活で何が起きているか」をまとめます。

6.1 すでに表れている影響（2026年4〜6月）

6.2 「ステルス値上げ」にも注意

値段が上がるだけではありません。価格を据え置きにする代わりに、内容量を減らす「ステルス値上げ（シュリンクフレーション）」や、詰め替えパックのサイズを縮小するといった形でも家計に影響が及びます。「値段は同じだけど、なんか量が減った気がする」と感じたら、それは気のせいではないかもしれません。

2026年5月の食品値上げは70品目と4カ月ぶりに100品目を下回りましたが、値上げ要因に占める「包装資材」の比率は7割と過去最高水準。「値上げの数は減ったが、値上げ理由は明確に包装由来に集中している」── これが2026年の特徴です。

家計を守るためのチェックポイント

「では、私たちにできることは何か？」── 専門的な解決策ではなく、暮らしの中で取り入れられる5つの視点をまとめます。

7.1 「焦って動く」より「冷静に把握する」

過去のトイレットペーパー騒動・マスク不足の経験からも分かるように、「みんなが焦って動く」と問題は悪化します。実際、政府が「日本全体としては必要な量を確保できている」と公式に表明している以上、すぐに何かが完全に消えるという段階ではありません。

大事なのは、「値上げが続く理由を理解した上で、生活設計を調整していくこと」です。家計簿を見直し、「ペットボトル飲料の購入頻度を減らす」「使い捨て容器より繰り返し使えるものを選ぶ」といった日々の選択が、長期的に家計を守ります。

これからどうなる？── 終息の見通し

専門家の見立てでは、ナフサ不足による値上げ局面は2026年内は高止まり、本格的な落ち着きは2026年末〜2027年前半と見られています。中東情勢が改善したとしても、次の3つの時間軸を経る必要があるためです。

8.1 ３段階の回復タイムライン

8.2 ただし、危機後も「以前と同じ」には戻らない

もう一つ重要なのは、ナフサショックを契機に日本の化学業界が大規模な構造再編に踏み切ったことです。2026年5月12日、旭化成・三井化学・三菱ケミカルの3社が「西日本エチレンJV」設立で基本合意。水島から大阪OPCへエチレン生産を集約し、現在の95.1万トン体制を45.5万トン体制（約52%減）に縮小する方針を発表しました。

つまり、危機が落ち着いても、日本のプラスチック原料生産能力はこれまでより小さくなる方向に動いています。これは「再生プラスチック・PCR材（消費後リサイクル原料）・PIR材（産業内リサイクル原料）」の活用が、選択肢ではなく必須になることを意味します。

よくある質問

Q1. ナフサとガソリンは何が違うの？

どちらも原油を精製したときに得られる液体で、見た目もよく似ています。違いは「使い道」です。ガソリンは車を走らせる燃料、ナフサはプラスチックや化学製品の原料になります。原油を精製するとき、温度管理によって両者の割合を微調整できますが、社会インフラ維持のため、緊急時には自動車燃料が優先されます。政府の緊急的激変緩和措置でガソリンには補助金が出る一方、ナフサには補助がないため、製油所には「ガソリンを多めに作る」経済的インセンティブが働きます。これが、政府の言う「目詰まり」の重要な原因の一つです。

Q2. なぜ「在庫があるのに足りない」と言われるの？

政府の在庫統計には、液体としての「ナフサ」だけでなく、すでに製品化されたポリエチレン・ポリプロピレンなどの樹脂在庫を「ナフサ何トン分か」に換算して合算しているためです。製品として固まった樹脂は、もう汎用的な原料として使うことはできません。さらに、国家備蓄から原油を放出して、精製してナフサが届くまでに最短45日（1.5ヶ月）かかるリードタイムが残っており、現場で原料が切れていても、数字上は「在庫がある」と表現できる構造になっています。

Q3. 政府の備蓄放出はいつ効果が出るの？

政府は2026年4月10日に国家石油備蓄の追加放出を決定し、5月1日からENEOS・出光・コスモ・太陽石油の4社に対し約580万kL（20日分）の放出を開始しました。ただし、原油から精製してナフサとして化学工場に届くまでには最短45日かかります。5月1日に放出を始めた原油は、最短でも6月中旬以降にナフサとして現場に届く計算です。供給回復には時間がかかると理解しておくと、過度な期待や失望を避けられます。

Q4. 価格が下がったのに、なぜ商品はまだ値上がりするの？

2026年6月3日時点でナフサ国際価格は1トン767ドルと、5月16日（$1,043）から約26%下落しました。しかし、実需者が払う実質的なコストは依然として高水準です。理由は4つあります。①長期契約のプレミアム上乗せ、②米国・アフリカからの輸送費・戦争保険料、③円安進行、④代替ナフサが日本の設備に合わず効率が悪い、です。さらに、企業がすでに高値で仕入れた在庫を抱えているため、その分を販売価格に転嫁する動きが遅効的にこれから本格化する見通しです。

Q5. プラスチックを減らせば問題は解決するの？

長期的には方向性として正しい選択ですが、すぐの解決にはなりません。現代社会のプラスチック依存度は極めて高く、医療（点滴バッグ・注射器）、食品衛生（衛生包装）、自動車（軽量化部品）、家電・住宅まで、簡単に減らせる用途と減らせない用途があります。一方、再生プラスチック（PCR材・PIR材）の活用は今回の危機を契機に大きく前進しています。容器包装リサイクル法に基づく再生材（R-1材）の需要が高まり、価格競争力も向上しています。「使い捨てを減らす」「再生プラ製品を選ぶ」「分別回収に協力する」── 日常の小さな選択が、長期的な解決につながります。

Q6. なぜプラスチックパレット株式会社がこの記事を書いているの？

当社は千葉県を拠点に全国へプラスチックパレット・再生プラスチック原料・物流資材を扱う卸売・販売事業者です。プラスチックパレットは物流の基盤資材で、その原料はポリエチレン（PE）やポリプロピレン（PP）── すなわちナフサから作られる樹脂そのものです。プラスチックパレットは国内物流だけでなく、食品・自動車部品・化学製品・電子機器など、さまざまな日本製品を海外へ輸出する際の梱包・輸送基盤としても広く使われており、輸出貨物と一緒に世界中の港湾を行き来しています。

当社は日々、国内外の樹脂メーカー・成形メーカー・物流現場と直接やり取りをしているため、化学メーカーの現状（稼働率の変化、リードタイムの伸び、価格改定のタイミング）や、輸出入物流の温度感（コンテナ運賃・港湾の混雑・輸送日数の長期化）を、報道ベースではなく現場ベースで把握できる立場にあります。さらに、再生プラスチック原料（PCR材・PIR材・容器包装リサイクル法に基づくR-1材など）を扱うことで、新品樹脂市場の逼迫を補完する循環型の流れにも関与しています。

こうした実需者としての日々の経験を踏まえ、業界一次情報を読み解き、現場感覚で発信することで、製造業の購買担当者から一般生活者まで、サプライチェーンの実像を理解する助けになればと考えています。詳しい解析記事は「2026年ナフサショック総論」もご覧ください。

参考にした主な情報源

免責事項
本記事は2026年6月4日公開時点の一次情報・公的機関・業界各社の公式発表を基に、一般読者向けにわかりやすく解説したものです。情勢は日々変動しており、最新の情報は引用元の公式発表をご確認ください。本記事の情報に基づく経済的判断・購買判断については、最新情報・専門家の助言を得た上で行ってください。